EDRとEPPの違いとは？機能や役割、必要性をわかりやすく解説

近年のサイバー攻撃は巧妙化・高度化しており、組織にとってエンドポイントのセキュリティ対策は最重要課題の一つです。その対策の中核を担うのが「EDR」と「EPP」です。

両者は比較されることが多いものの、「どちらを選ぶか」という関係ではなく、異なるフェーズを守る補完関係にあります。
本記事では、EDRとEPPの基本的な違い、機能、必要性をわかりやすく解説します。

EPPとEDRの基本的な違いは「防御」と「検知・対応」

両者の決定的な違いは、セキュリティインシデントに対応するタイミングです。

EPPは入口で攻撃をブロックし、EDRはすり抜けた脅威を検知・封じ込める役割を担います。そのため、どちらか一方ではなく、両方を組み合わせた多層防御が現代の標準になっています。

EPP（Endpoint Protection Platform）の主な機能

EPP（Endpoint Protection Platform）は、PC・サーバー・スマートフォンなどのエンドポイントを、マルウェア等の脅威から侵入前に守るための統合プラットフォームです。

従来型アンチウイルスによる既知の脅威のブロック

EPPの最も基本的な機能は、従来からあるアンチウイルスソフトウェアの役割です。

これは「パターンマッチング」と呼ばれる手法を用いて、既知のマルウェアやウイルスの特徴を記録した定義ファイル（シグネチャ）と、PC内のファイルを照合します。ファイルが定義ファイルの情報と一致した場合、脅威と判断して隔離や駆除をおこないます。

過去に発見された多くのマルウェアに対しては有効な防御策ですが、定義ファイルに登録されていない新種や亜種のマルウェア、あるいはファイルを使用しない攻撃には対応しにくいという弱点があります。

NGAV（次世代アンチウイルス）による未知の脅威への対策

NGAV（Next Generation Antivirus）は、従来型アンチウイルスの弱点を克服するために開発された技術で、NGEPP（Next Generation Endpoint Protection Platform）とも呼ばれます。パターンマッチングに依存せず、AI（人工知能）や機械学習を用いて、プログラムの構造や実行時の挙動を分析します。

これにより、マルウェア特有の不審な振る舞いを検知し、定義ファイルにない未知のマルウェアや新種のランサムウェア、正規のツールを悪用するファイルレス攻撃など、巧妙化する脅威への対策を可能にします。近年のEPP製品の多くがこのNGAV機能を搭載しています。

EDR（Endpoint Detection and Response）の主な機能

EDR（Endpoint Detection and Response）は、「侵入を100％防ぐことはできない」という前提で、侵入後の早期発見と封じ込めを実現するソリューションです。

エンドポイントの操作を常時監視してログを記録

EDRの根幹をなす機能が、保護対象となるPCやサーバーなどのエンドポイント上で発生するあらゆるアクティビティを常時監視し、その操作ログを継続的に収集・記録することです。

監視対象には、ファイルの作成・変更、プロセスの起動、ネットワーク通信、レジストリの変更など、OSレベルの動作が含まれます。

これらの詳細なログデータが、インシデント発生時に攻撃者がどのような手順で侵入し、内部で何をおこなったかを追跡・分析するための重要な情報源となり、事後調査の精度と速度を大幅に向上させます。

不審な挙動を検知して管理者にアラートで通知

EDRは、収集した膨大なログデータをクラウド上の分析基盤でリアルタイムに相関分析します。そのなかから、サイバー攻撃の兆候を示す不審な挙動や異常なアクティビティの組み合わせを検知します。

例えば、業務アプリケーションから普段は起動されないコマンドプロンプトが実行されたり、暗号化された不審な外部通信が発生したりといった事象を捉えます。

脅威を検知すると、即座にセキュリティ管理者やSOC（Security Operation Center）チームにアラートとして通知し、インシデントへの迅速な初動対応を可能にします。

脅威の侵入経路を特定し、迅速な封じ込めを実現

脅威検知のアラートを受けた後、EDRはインシデント対応プロセスを強力に支援します。

記録されたログデータを時系列で解析し、攻撃がいつ、どの端末から、どのような経路で侵入し、組織内のどこまで影響が広がっているかといった攻撃の全体像を可視化します。これにより、セキュリティ担当者は根本原因を迅速に特定できます。

さらに、管理コンソールから遠隔で感染端末をネットワークから隔離したり、不審なプロセスを強制終了させたりする「封じ込め」機能も提供し、被害の拡大を最小限におさえるための迅速な対応を実現します。

【一覧表】EPPとEDRの機能や目的を比較

EPPとEDRの機能や目的を比較してみましょう。

このように、EPPとEDRは防御するフェーズが異なり、互いに補完しあうことでエンドポイントのセキュリティを強固なものにします。

なぜ今EDRの必要性が高まっているのか

従来のエンドポイントセキュリティは、EPPを中心とした「侵入させない」対策が主流でした。しかし、昨今の攻撃の高度化や働き方の変化により、侵入を前提とした防御が不可欠になっています。

その結果、侵入後の挙動を検知し、被害拡大を防ぐEDRの重要性が急速に高まっています。特に、EDRが求められるようになった背景としては、主に次の3点が挙げられます。

サイバー攻撃の高度化により侵入を完全に防ぐことが困難になったため

近年は、標的型攻撃やファイルレス攻撃など、従来のアンチウイルスやEPPでは検知が難しい手口が増えています。こうした攻撃は、パターンマッチングでは検出できず、OSの正規機能を悪用するものもあるため、防御をすり抜ける前提での対策が不可避になっています。

そのため、侵入されることを前提に、端末上の異常な挙動を監視し、被害を食い止めるEDRの役割がますます重要になっています。

テレワークの普及でエンドポイントのセキュリティリスクが増大したため

テレワークやクラウド活用の一般化により、PCやスマートフォンは必ずしも安全な社内ネットワークに置かれていません。自宅や外出先のネットワークでは、組織の管理が及びにくく、攻撃者に狙われるリスクも高まります。

このように社内・社外の境界が曖昧になった環境では、境界型防御だけでは十分に機能しません。場所を問わず端末の状態を継続的に監視し、脅威検知と対応を行えるEDRが求められています。

ゼロトラストの考え方が普及したため

ゼロトラストは「すべてのアクセスを信頼せず、常に検証する」という考え方を軸としたセキュリティモデルです。クラウドの利用拡大やテレワークによって境界がなくなった現代では、このモデルが必須になりつつあります。

ゼロトラストを実現するには、ネットワークの inside/outside に依存せず、端末の状態を常に把握し、不審な挙動を早期に検知・対応する仕組みが欠かせません。その中心的な役割を担うのがEDRです。

EDRはエンドポイントでの異常をリアルタイムに検知し、迅速な対応を可能にすることで、ゼロトラストモデルにおける"最後の守り"を実現します。

EPPとEDRはどちらを導入すべきか？答えは「両方」

EPPとEDRのそれぞれの役割を理解すると、「自組織にはどちらか一方だけを導入すればよいのか」という疑問が生じるかもしれません。

しかし、これまで解説してきたように、両者は異なる脅威のフェーズに対応するものであり、対立するソリューションではありません。むしろ、互いの弱点を補いあう補完関係にあります。

ここでは、組織のエンドポイントセキュリティを効果的に強化するための、EPPとEDRの導入に関する考え方を解説します。

まずはEPPで基本的な防御体制を構築することが重要

セキュリティ対策の土台として、まず導入すべきはEPPです。
EPPとは、既知のマルウェアや一般的なサイバー攻撃といった、日々大量に発生する脅威を入口でブロックする役割を担います。

この基本的な防御層がなければ、高度な攻撃だけでなく、ありふれた脅威にまで対処する必要がでてしまい、EDRのアラートが頻発してしまいます。
結果として、セキュリティ担当者の運用負荷が増大し、本当に注意すべき重要なインシデントを見逃す原因にもなりかねません。

最初にEPPで防御の基盤を固めることが、効率的で効果的なセキュリティ運用の第一歩です。

EPPをすり抜ける脅威に備えるためにEDRを組み合わせる

EPPによる基本的な防御体制を整えたうえで、次のステップとしてEDRの導入を検討します。
EPPは多くの脅威を防ぐことができますが、未知のマルウェアや巧妙な手口を用いる標的型攻撃など、すべての脅威を完全にブロックすることはできません。

EPPとEDRを併用することで、EPPをすり抜けて侵入してきた高度な脅威をEDRが検知し、迅速に対応するという二段構えの防御体制が実現します。

これにより、EPPだけでは対応が難しいインシデントの兆候を捉え、被害が深刻化する前に封じ込めることが可能になります。

結論：2つを連携させる「多層防御」が現代の最適なセキュリティ対策

結論として、EPPとEDRはどちらか一方を選択するのではなく、両方を組み合わせて運用する「多層防御」こそが、現代の組織に求められる最も効果的なエンドポイントセキュリティ対策です。

EPPによる「侵入防止」と、EDRによる「侵入後の検知・対応」を連携させることで、攻撃ライフサイクルのさまざまな段階で脅威に対処できます。

近年では、EPPとEDRの機能を一つのエージェントで提供する統合ソリューションも増えており、これにより管理の煩雑さを解消しつつ、シームレスで強固なセキュリティ体制を構築することが可能になっています。

自社に最適な製品を選ぶ際の3つのポイント

EPPとEDRの重要性を理解し、導入を検討する際には、自組織の環境や体制に最適な製品を選ぶことが成功の鍵となります。市場には多くの製品が存在し、それぞれに特徴があります。

単に機能の豊富さだけでなく、検知精度、運用負荷、既存システムとの連携性といった観点から総合的に評価し、自社のセキュリティ目標とリソースに見合った製品を選定することが重要です。

ここでは、製品選定時に特に考慮すべき3つのポイントを解説します。

ポイント1：脅威の検知精度や分析能力は十分か

製品選定において最も重視すべきは、その中核となる脅威の検知精度です。
未知のマルウェアやファイルレス攻撃といった高度な脅威を、どれだけ正確に検知できるかを確認する必要があります。

同時に、正常なファイルを脅威と誤って判断してしまう「誤検知」の少なさも重要な評価ポイントです。誤検知が多い製品は、セキュリティ担当者が調査や対応に追われる原因となり、運用負荷を増大させます。

また、検知したアラートに対し、攻撃の全体像や影響範囲を直感的に把握できる分析・可視化機能が充実している製品を選ぶことも、迅速なインシデント対応をおこなううえで不可欠です。

ポイント2：セキュリティ担当者の運用負荷を軽減できるか

特にEDR製品は、導入して終わりではなく、その後の継続的な運用が成果を左右します。
アラートを24時間365日監視し、インシデント発生時には専門的な知識をもって迅速に対応できる体制が必要です。

もし自組織に十分なセキュリティ人材がいない場合は、製品の機能だけでなく「運用体制」もセットで検討する必要があります。専門家（SOC）が監視や分析、対応までを代行するMDR（Managed Detection and Response）サービスを利用できる製品を選ぶのがよい選択肢となります。

また、管理画面の操作性やレポート機能の分かりやすさなど、日々の運用を担当するスタッフの負荷を軽減できるような設計になっているかも確認すべき重要なポイントです。

ポイント3：既存のセキュリティシステムとスムーズに連携できるか

EPP/EDR製品は、単体で利用するだけでなく、組織内にある他のセキュリティシステムと連携させることで、その効果を最大化できます。

例えば、ファイアウォールやプロキシ、SIEM（Security Information and Event Management）といった他のソフトウェアと脅威情報を共有したり、SOAR（Security Orchestration, Automation and Response）ツールと連携してインシデント対応プロセスを自動化したりすることが可能です。

製品選定時には、API（Application Programming Interface）が豊富に提供されているかなど、既存システムとの連携性を確認することで、組織全体のセキュリティレベルを統合的に強化し、運用効率を向上させられます。

まとめ

EPPとEDRは、現代のエンドポイントセキュリティにおいて中心的な役割を担うソリューションです。

EPPがマルウェアなどの侵入を未然に防ぐ「予防」の役割を果たすのに対し、EDRは侵入を許してしまった脅威を検知し、迅速に対応する「事後対応」の役割を担います。巧妙化するサイバー攻撃に対抗するためには、どちらか一方ではなく、EPPとEDRを組み合わせた「多層防御」のアプローチが不可欠です。

近年では両機能を統合した製品も登場しており、組織のセキュリティ体制や運用リソースに合わせて最適なソリューションを選択し、継続的に運用していくことが求められます。

IT資産管理の徹底で、予防・検知・管理の三段構えを

EPPやEDRによる「侵入への対策」をより強固なものにするためには、その土台となる「管理」の徹底が欠かせません。

例えば、EDRで脅威を検知できたとしても、その端末の利用者が誰か、OSのアップデート状況や他のソフトウェアの導入状況はどうなっているか、といった情報が即座に把握できなければ、迅速な対応は困難になります。

弊社が提供するIT資産管理ツール「SS1」「SS1クラウド」では、組織内のIT資産状況を詳細に可視化し、セキュリティリスクを根本から低減させます。PC本体だけでなく、導入されているソフトウェアや周辺機器、ネットワーク機器までを一元管理することで、情報漏えいのリスクとなるシャドーITの抑止や、脆弱性の放置を防ぐことが可能です。

また、正確なIT資産台帳は、ライセンスの最適化といったコスト管理の面でも大きなメリットをもたらします。

こうしたツール群を適切に組み合わせることで、「予防（脆弱性対策）」「検知（EPP/EDR）」「管理（IT資産管理）」の観点からバランスの取れた、隙のないセキュリティ体制を構築できます。

日々変化する脅威に備えるためにも、自社の状況に合わせた最適な「三段構え」の仕組みを整えましょう。

参考

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著者プロフィール
SS1LAB編集部
IT資産管理ツールSS1/SS1クラウドを開発・販売している、株式会社ディー・オー・エスの営業企画部メンバーで構成されています。IT資産管理・ログ管理・情報セキュリティ対策など、情シス業務の効率化に役立つ最新トレンド情報を随時発信中！