Windows 11にウイルス対策ソフトは必要なのか？標準機能の「Windows セキュリティ」を解説

Windows 11には、Microsoft Defender ウイルス対策を筆頭とした「Windows セキュリティ」というセキュリティプログラムが標準搭載されています。PCを利用する際、わざわざウイルス対策ソフトを追加購入する手間やコストを省けるため、主に個人で端末を利用しているユーザーの間で活用が広まっているようです。

それだけでなく、組織で利用するユーザーも増えてきているというデータも存在します。

参考

Windows Defender ウイルス対策が企業で最も採用されている理由

しかし、このように一定の評価を集めているWindows セキュリティですが、組織で利用する端末のウイルス対策においては、若干の機能不足を懸念する声もあるようです。

そこで本記事では、組織のセキュリティ担当者の方に向けて、Windows端末におけるウイルス対策の基礎から、Windows セキュリティの主要機能、サードパーティー製品を含めたウイルス対策ソフトの選び方まで解説します。

組織で利用しているWindows端末のウイルス対策についてご検討中であれば、ぜひ本記事を参考にしてみてください。

Windows セキュリティとは？

Windows 11には、「Windows セキュリティ」がプリインストールされています。

Windows セキュリティとは、「Microsoft Defender ウイルス対策」をはじめとしたセキュリティ機能群の呼称であり、定期的なシステムスキャンなどによってウイルスの実行やインストールを阻止できるツールです。

ちなみに、この「Windows セキュリティ」は、Windows Defender ウイルス対策へと製品名が変わったのと同時期（Windows 10 ver.1703）に機能追加された、「Windows Defender セキュリティセンター」というアプリケーションがもととなっています。

「Windows セキュリティ」へと改名されたのはバージョン1809からであり、現在までそのブランド名が引き継がれています。

Windows セキュリティの主な機能

Microsoft Defender ウイルス対策を含む、Windows端末に標準搭載されている主なセキュリティ機能は以下の通りです。

参考

Windows セキュリティ

ウイルスと脅威の防止

端末に対するウイルスの脅威を監視し、スキャンを実行します。スキャンとは、事前に定義されたウイルスの情報（パターンファイル）と各プログラムを比較することを指し、パターンに一致したファイルを検出した場合はアラートを出すことが可能です。

さらに近年では、ふるまい検知など機械学習やクラウド保護を活用した高い検出性能を実現しています。

参考

Windows でのMicrosoft Defenderウイルス対策の概要

アプリとブラウザーコントロール

Microsoft Defender SmartScreenを利用し、危険なアプリやWebサイト、ファイルダウンロードから端末を保護します。

Windows ファイアウォール

ハッカーや悪意のあるソフトウェアが、インターネットやネットワークを介して端末へアクセスするのを防ぎます。

デバイスの保護

重要なプロセスをメモリ内で分離してウイルスからの干渉を阻止したり、「ルートキット」と呼ばれる攻撃ツール群（バックドア作成ツール、キーロガー、侵入の痕跡を隠ぺいするツールなどをパッケージ化したもの）が組み込まれるのを防いだりできます。

そのほかにも、Windows セキュリティでは「アカウントの保護」「端末のパフォーマンスチェック」など、セキュリティ対策全般に活用できるさまざまな機能を無料で提供しています。

Windows 11搭載の最新セキュリティ機能

昨今のサイバー攻撃の高度化やリモートワークの普及を背景に、Windows 11より強固なセキュリティ機能が搭載されました。
ここでは、Windows 11で強化された代表的なセキュリティ機能について解説します。

TPM 2.0

Windows 11では、「TPM 2.0」というセキュリティチップの搭載が必須条件となっています。
TPMは、BitLockerなどの暗号化機能と連携して暗号鍵を安全に保護する仕組みです。

そのため、端末が盗難に遭った場合でも、保存データが容易に読み取られるリスクを低減できます。

仮想化ベースのセキュリティ（VBS）

VBS（Virtualization-Based Security）は、OSの中核部分を通常のシステムから切り離し、仮想的な隔離領域で実行するセキュリティ技術です。 Windows 11をクリーンインストールした場合、このVBSを利用した「メモリ整合性」機能が既定で有効化されるようになっています。

これにより、万が一端末がマルウェアに感染してもOSの重要領域への不正アクセスを防ぐことが可能です。
さらに、ウイルス対策ソフト自体が無効化されるといった深刻な事態に対しても、高い防御力を発揮します。

セキュアブート

セキュアブートは、PCの電源をいれてからOSが起動するまでの間に、信頼されていない不正なプログラムが読み込まれることを防ぐ仕組みです。 PCメーカーが安全性を保証したプログラムのみを実行できるように制御します。

Windows 11ではこのセキュアブートが必須要件となり、OS起動前の段階でウイルスが仕込まれることを防止できるようになりました。 これによって、システムの安全性がより強固に確保されています。

Windows セキュリティのデメリット

Windows セキュリティは十分な防御性能を備えていますが、標準機能だけでは対応しきれない課題もいくつか存在します。
ここでは、Windows セキュリティを利用する際に直面する具体的なデメリットについて詳しくみていきましょう。

高度な機能には限界がある

Microsoft Defender ウイルス対策でおこなえるスキャンは、既知のウイルスの検出に有効です。さらに、ここ数年でリアルタイム保護の一環として「ふるまい検知」機能も備えるようになりました。
しかし、後述のような高度なセキュリティ機能を求める場合は少し物足りなく感じる方もいるようです。

また、メールに関するセキュリティ機能についても、専用製品と比較すると保護の対象や機能に差があるケースが散見されます。

専用のサードパーティー製品のような機能をWindows セキュリティに求めてしまうと、不足に思うこともあるかもしれません。

Windows セキュリティだけではカバーしにくい領域

Windows セキュリティは基本的な防御機能を備えていますが、以下のような機能は専用製品のほうが充実しています。

サイバー攻撃から組織を守るにあたっては、これらの機能の有無によって運用効率や対応力に差が生じる場合があります。特に、メールやWebサイトを介した多角的な攻撃、パスワード情報の流出といったリスクに対して、標準機能だけで対応するのは限界があるといえるでしょう。

組織的な管理には不向き

無償で提供されているMicrosoft Defender ウイルス対策には、ダッシュボード的に複数端末の状況を確認する機能はありません。
ウイルス対策を万全にするうえで、各端末のスキャン実行状況は常に把握しておきたいところですので、組織利用を検討する場合はこういった運用面でも難があります。

参考

Microsoft Defenderだけでは難しい、複数の端末状況を一元的に把握・管理するには｜SS1

Windows セキュリティで十分なケース

Windows セキュリティには上述のような懸念点があるものの、リスクの低い環境や限定的な用途であれば、追加のツールを導入せずとも安全に運用できる場合があります。
どのような状況下であればWindows セキュリティのみで問題ないのか、具体的な2つのケースを確認していきましょう。

オフラインでPCを利用する場合

インターネットに接続せず、資料作成などの作業をメインにおこなう端末であれば、標準搭載のWindows セキュリティだけで十分なケースが多いでしょう。外部ネットワークからの直接的な攻撃を受けるリスクが低いため、基本的な防御機能が備わっていれば安全に運用できます。

ただし、外部メディアを介してウイルスが入り込む可能性は否定できません。オフライン環境であっても、定期的に定義ファイルを更新し、最新の状態を維持することが大切です。また、万が一の感染に備えて、スキャン機能を活用した定期的なチェックも欠かさず実施してください。

Web閲覧や動画視聴など、個人利用が目的の場合

Webサイトの閲覧や動画視聴といった一般的な用途がメインである場合でも、標準機能のWindows セキュリティだけである程度端末を守れます。

ただし、不特定多数が利用するファイルをダウンロードしたり、怪しい広告をクリックしたりといったリスクのある行為は避けることが賢明です。海外のWebサイトなど危険なドメインへのアクセスが多い場合、専用ソフトが不要であるとは必ずしもいえません。

Windows セキュリティだけでは不十分なケース

反対に、以下のような用途でPCを利用する場合は専用ソフトの導入を検討したほうがよい場合もあります。

業務でPCを利用する場合

組織でPCを業務に利用する場合、標準機能のみではサイバー攻撃の脅威から情報を守り切ることは困難です。ビジネス環境では、顧客の個人情報や機密資産を取り扱うため、個人利用よりもはるかに高い水準のセキュリティ対策が求められます。

特に昨今の複雑な攻撃手法に対応するには、未知の脅威を検知するEPPや、感染後の被害を最小限におさえるEDRなどの専用製品が欠かせません。また、組織内の膨大な端末の状態を適切に把握するには、一元管理ができる仕組みも重要となります。

インターネットショッピングなどを利用する場合

クレジットカード決済や口座情報の入力を伴うインターネットショッピングを頻繁に利用する際は、追加のセキュリティ機能を備えた製品の導入をおすすめします。近年のフィッシングサイトは非常に巧妙であり、本物と見分けがつかない偽のログイン画面へ誘導されるリスクが常に潜んでいるためです。

決済情報を入力する機会が多い端末では、ウイルス対策に特化した製品がもつネット決済保護機能を活用しましょう。こうした専用製品は、ブラウザのセキュリティ設定を自動で最適化し、キーボード入力の履歴を盗み取る攻撃などからも保護してくれます。万が一の事態を防ぐためにも、安全性を高めるための構成変更を検討してください。

ウイルス対策ソフトの選び方

ツールを利用しない最低限のウイルス対策は実施している・Windows セキュリティでは機能が不足しているという場合は、サードパーティー製ソフトの導入をおすすめします。

導入の際は、以下の点に注意して選定するようにしましょう。

搭載されている機能

ウイルス検知・ファイアウォール・メールセキュリティなど、ウイルス対策のための機能は非常に多岐にわたります。
まずは組織におけるウイルス対策のニーズをはっきりさせたうえで、各製品の搭載機能を確認しましょう。

動作の軽さや使いやすさ

あれもこれもと機能を追加してしまうと、稼働の際に大きな負荷がかかってしまい端末の動作が遅くなる可能性があります。可能であれば、本格導入の前にあらかじめトライアルなどをおこなって端末への影響を把握しておくと安心です。

また、各端末のセキュリティ状態がひと目で把握できるか、異常が検出された場合に速やかに対応できそうか、といった管理画面の使いやすさも事前に確認しておくとよいでしょう。

アドバイス

ウイルス対策ソフトは、導入して終わりではなく、継続した運用を通してはじめて真価を発揮するので、業務効率が下がらないように、導入後の運用方法をイメージしながら選定してください。

コストパフォーマンス

機能とトレードオフの関係になるのが導入コストです。直近の初期導入費だけでなく、保守費用や年間更新料など数年間でかかる費用まで総合して検討することをおすすめします。

ちなみに、メールセキュリティ専用ソフトやWeb監視専用ソフトなど、ツールが乱立しているようであれば一本化することも視野にいれるべきです。そうすることで、全体のコストをおさえられるケースもあります。

第三者機関の評価

ウイルス対策ソフトの性能を比較するうえでは、第三者機関が公表しているウイルス検知率といったデータが参考になります。そのほか、メーカーのサポートの手厚さなどは口コミサイトから情報を得るなど、幅広く情報収集をおこないましょう。

参考

AV-TEST
ITreview

まとめ：組織利用を検討するなら、専用製品との併用がおすすめ

Windows端末におけるウイルス対策の基礎や、ウイルス対策ソフトの選定方法についてご紹介しました。

組織利用において、サードパーティー製品と比べるとどうしても不足感があるWindows セキュリティですが、もちろんまったく活用できないわけではありません。

例えば、Windows セキュリティを活用することで、サードパーティー製品の導入コストを下げられる可能性があります。
具体的には、既知のウイルスに対する検出やファイアウォール機能をWindows セキュリティに託し、そのほかに必要な機能のみをサードパーティー製品で補うというやり方です。

こうすることで、Windows標準の機能を活かしつつ全体のセキュリティを強化できます。

また、Defenderのスキャン実行をコントロールできるサードパーティー製のツールも存在します。「組織的な端末の一元管理が難しい」という部分がネックになっている場合は、こういった製品の導入も視野にいれてみてください。

参考

SS1「Windows Defender管理」機能についてはこちら
Microsoft Defender運用やIT資産管理の効率化を図る「SS1」

ウイルス対策は、組織のセキュリティ対策において絶対に欠かせない要素です。
自組織の環境を改めて見直したうえで、必要性の高い機能は何かを洗い出し、最適なウイルス対策ソフトを選定しましょう。

著者プロフィール
SS1LAB編集部
IT資産管理ツールSS1/SS1クラウドを開発・販売している、株式会社ディー・オー・エスの営業企画部メンバーで構成されています。IT資産管理・ログ管理・情報セキュリティ対策など、情シス業務の効率化に役立つ最新トレンド情報を随時発信中！