脆弱性対策とは？IT資産管理を軸にした正しい進め方を4ステップで解説

「脆弱性対策」と一言でいっても、その範囲は広く、どこから手をつければよいか悩んでしまう情報システム担当者の方も少なくありません。
特に、日々の業務に追われるなかで、新たにセキュリティ対策の担当になった方にとっては、大きな負担となりがちです。

本記事では、脆弱性対策の基本的な考え方から、多くの組織が見落としがちな「対策の出発点」まで、具体的なステップに沿って解説します。

脆弱性とは？生じる原因やバグ・セキュリティホールとの違い

まずはじめに、「脆弱性」という言葉の正確な意味と、なぜそれが生まれてしまうのか、そしてバグやセキュリティホールとはどのような違いがあるのかを理解しておきましょう。

脆弱性の定義と種類

脆弱性とは、コンピュータのOSやソフトウェア、Webアプリケーションに存在する、プログラムの設計ミスや不具合を原因とするセキュリティ上の弱点です。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、脆弱性を「コンピュータ不正アクセス、コンピュータウイルス等の原因となる、ソフトウェア等の弱点」と定義しています。

参考

IPA脆弱性対策 コンテンツリファレンス

この弱点は、いわば「家の鍵のかけ忘れ」や「窓の隙間」のようなものです。それ自体がすぐに被害をもたらすわけではありませんが、悪意のある攻撃者（サイバー犯罪者）にとっては、内部に侵入するための絶好の入り口となります。

脆弱性は、存在する場所によっていくつかの種類に分けられます。

ソフトウェアの脆弱性

OS（Windows, macOSなど）や、PCにインストールされているアプリケーション（Webブラウザ, Officeソフトなど）に存在する脆弱性。

ネットワークの脆弱性

ファイアウォールやルーターといったネットワーク機器の設定ミスや、古いファームウェアに存在する脆弱性。

Webアプリケーションの脆弱性

組織のウェブサイトや、オンラインサービスそのものに存在する脆弱性。代表的なものに、クロスサイトスクリプティング（XSS）やSQLインジェクションがあります。

脆弱性が生じる主な原因

では、なぜこのような「脆弱性」が生まれてしまうのでしょうか。主な原因は、以下の3つに大別できます。

設計・開発段階のミス（バグ）

ソフトウェアやシステムを開発する過程で、予期せぬ動作を引き起こすプログラムの記述ミス（バグ）や、設計そのものに考慮漏れがある場合に脆弱性が生まれます。これが最も一般的な原因です。

設定の不備

システム導入時や運用時に、本来は制限すべきアクセス権限を広く設定しすぎていたり、初期設定の簡単なパスワードを使い続けていたりするなど、管理者の設定ミスによって脆弱性が生じるケースです。

仕様・老朽化

開発された当初は安全な仕様であっても、時間の経過とともに新たな攻撃手法が生み出され、相対的に安全ではなくなってしまうケースや、OSやソフトウェア自体のサポートが終了し、新たな脆弱性が発見されても修正プログラム（パッチ）が提供されなくなること（老朽化）も原因となります。

脆弱性と「バグ」「セキュリティホール」の違い

脆弱性と混同されやすい言葉に、バグやセキュリティホールがあります。

バグはプログラムの設計や記述ミスに起因する不具合全般を指し、そのなかでもセキュリティ上の脅威となるものが脆弱性です。 なお、バグ（不具合）がなくても、システムの老朽化や攻撃手法の進化によってこれまでは安全だった箇所が相対的に弱点となるケースも脆弱性に含まれます。

一方でセキュリティホールは脆弱性とほぼ同義ですが、より「攻撃者がシステムへ侵入するための具体的な抜け穴」というニュアンスを含んだ表現といえるでしょう。

言葉の意味や範囲を正しく理解し、網羅的な対策を講じることが重要です。

【国内事例】脆弱性を突かれた実際の事件例

脆弱性を放置した結果、実際に国内組織が甚大な被害に遭った事例は後を絶ちません。
いくつか国内の事件例を紹介します。

大手ゲーム会社への不正アクセス（2020年）

海外拠点のネットワーク機器に存在した脆弱性を突かれ、社内ネットワークに侵入されました。
結果として、最大約35万件の個人情報流出の可能性があり、確認された流出は16,415人分に及びました。

また、ランサムウェア（身代金要求型ウイルス）による被害も受けたと発表されています。

大手出版社へのサイバー攻撃（2024年）

データセンターのサーバー群がランサムウェアによる大規模なサイバー攻撃を受け、Webサイトや編集・経理システムなどが停止しました。
脆弱性を利用して侵入された可能性が指摘されており、事業活動に深刻な影響を及ぼしました。

この事件は、サプライチェーン全体に影響が広がる可能性を示唆しています。

VPN機器の脆弱性を悪用した侵入（多数）

近年、テレワークの普及で利用が拡大したVPN（仮想プライベートネットワーク）機器の脆弱性を悪用し、組織のネットワークへ侵入する事例が多発しています。

警察庁の報告によれば、2023年（令和5年）に確認されたランサムウェア被害115件のうち、73件（約63%）がVPN機器からの侵入だったとされています。

参考

【2024年上半期】国内企業のセキュリティ被害・サイバー攻撃の事例まとめ - ECマーケティング株式会社
情報セキュリティ10大脅威 2026 - IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
令和5年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について - 警察庁

医療機関へのサイバー攻撃（2021年・2022年）

民間の組織だけでなく、医療機関が被害に遭うケースも増加しています。
例えば、国内の大規模病院において、放置されていたVPN機器の脆弱性を突かれてランサムウェア攻撃を受けた事例があります。
この攻撃によって電子カルテシステムが長期間にわたり使用できなくなり、外来診療や各種検査の受け付けが停止するなど、市民の日常生活や人命に関わる深刻な事態を引き起こしました。

脆弱性を放置する4つの重大リスク

これらの事例からも分かるように、脆弱性を放置することは、主に以下の4つの重大なリスクに直結します。

リスクを回避するためには、脆弱性を「見つけ出し、評価し、対処する」という一連の活動、すなわち「脆弱性対策」が不可欠です。
セキュリティ対策の基本を見直したい方は、「情報セキュリティ対策とは？事例を参考に対策方法を紹介」の記事もあわせてご覧ください。

組織内ネットワークへの侵入

脆弱性は、攻撃者が組織の内部ネットワークへ侵入するための最初の突破口として悪用されます。
特に、インターネットに公開されているサーバーやVPN機器の欠陥は、サイバー攻撃の主要な侵入経路となります。

なかでも、修正パッチが公開される前に悪用される「ゼロデイ脆弱性」は防御が極めて困難で、発覚時には既に侵入されているケースも少なくありません。
一度侵入を許すと、攻撃者はより高い権限を奪取し、さらなる被害を引き起こす起点として悪用します。

マルウェア感染

内部ネットワークへの侵入後、ランサムウェアなどのマルウェア（悪意のあるソフトウェア）に感染させられる被害も多発しています。
業務データが勝手に暗号化されたり、サーバーがロックされたりして、システムの復旧と引き換えに多額の身代金を要求されます。
近年では、身代金を支払わなければ盗み出したデータを公開すると脅す「二重脅迫」の手口も増加しており、組織の事業継続を困難にする極めて危険な状態となりうる重大リスクといえるでしょう。

機密情報の窃取・漏洩

脆弱性を突いた不正アクセスによる情報漏洩は、最も深刻なリスクの一つです。
攻撃者はSQLインジェクションなどの手法でデータベースに侵入し、顧客の個人情報や組織の機密データを盗み出します。

また、通信経路上の欠陥を悪用して送受信中のデータを盗聴するケースもあります。
こうした情報流出は組織の社会的信用を失墜させ、高額な損害賠償や行政指導といった財務的・法的な負担に直結して経営を脅かすでしょう。

サービス停止・Webサイト改ざん

自組織のWebサイトが改ざんされたり、サービス自体が停止に追い込まれたりする被害も発生します。
例えば、クロスサイトスクリプティング（XSS）によって不正なスクリプトを埋め込まれ、顧客を偽サイトへ誘導する攻撃の踏み台にされるリスクがあります。
さらに、サービス提供用のサーバーが停止すれば自組織の活動が中断するだけでなくサプライチェーン全体へ影響が波及し、広範囲なビジネス機会の損失につながります。

脆弱性対策から「脆弱性管理」へ

前項で脆弱性の危険性をご理解いただけたかと思います。では、その危険から会社を守るためには、何をすべきでしょうか。

多くの方が「脆弱性対策 = セキュリティパッチを適用すること」とイメージするかもしれません。それは間違いではありませんが、対策の一部分に過ぎないといえるでしょう。

真の脆弱性対策とは、単発の作業ではなく、継続的な「脆弱性管理（Vulnerability Management）」のプロセスを構築し、運用していくことです。
具体的には、「自組織のIT資産に存在する脆弱性を継続的に把握し、そのリスクを評価し、優先順位をつけて対処していく一連のサイクル（PDCA）全体」を指します。

新しい脆弱性は日々発見され、攻撃手法も巧妙化し続けているため、個別の脆弱性に対する場当たり的な処置を繰り返すだけでは追いつきません。未知の弱点が自組織のネットワークやシステムに潜んでいないかを確認するためには、定期的な脆弱性診断の実施が有効です。
OSやミドルウェアを対象とした診断を通じて潜在的な脅威を洗い出し、自組織の安全性を正確に可視化するとともに、計画的かつ継続的に取り組む仕組みを構築することこそが、最も重要な考え方です。

脆弱性対策の基本的な進め方【4ステップ】

脆弱性対策を継続的なプロセスとして運用していくためには、しっかりとした手順を踏むことが大切です。ここでは、IPAが推奨する進め方などを参考に、基本的な4つのステップをご紹介します。

ステップ1：管理対象のIT資産の把握

対策の第一歩は、「守るべき対象が何であるか」を正確に把握することです。

社内にどのようなPCやサーバーが存在し、それぞれに何のOSやソフトウェアがインストールされているのか。
この「IT資産リスト」がなければ、どの資産に脆弱性が存在する可能性があるのかすら分かりません。

多くの組織で、この最初のステップが最も困難かつ重要な課題となっています。

この「IT資産管理」の重要性については後ほどさらに詳しく解説しますが、まずは「脆弱性対策の出発点は、自組織のIT資産を正確に知ることからはじまる」という点を強く認識するようにしましょう。

脆弱性対策の第一歩となる「IT資産管理」の目的や、効率的な管理を実現するツールの選び方については、「IT資産管理とは？IT資産管理ツールの機能や活用法をご紹介」で詳しく解説しています。

ステップ2：脆弱性情報の収集とリスク評価

次に、自組織のIT資産に関連する脆弱性情報を収集します。
IPAやJPCERT/CC、各ソフトウェアベンダーのサイトなどで、新たな脆弱性情報が公開されていないかを定期的にチェックするとよいでしょう。

収集した脆弱性情報については、その深刻度を評価し、対応の優先順位を決定します。

脆弱性の深刻度を評価する指標として有名なのが、共通脆弱性評価システム「CVSS（Common Vulnerability Scoring System）」です。CVSSは、脆弱性の深刻度を0.0から10.0までの数値でスコアリングする世界共通の指標で、スコアが高いほど危険性が高いことを意味します。

ただし、単にCVSSスコアが高いという理由だけで、すべての脆弱性に即時対応するのは難しいでしょう。
より重要なのは、その脆弱性が「自組織のどの資産に存在し、悪用された場合にどのようなビジネスインパクトがあるか」という観点を掛け合わせて評価することです。

例えば、外部に公開されている重要サーバーの脆弱性と、社内の一部のPCにしか影響しない脆弱性とでは、たとえCVSSスコアが同じでも対応の優先度は大きく異なります。

CVSSスコアを参考にしつつ、自組織の状況に合わせて「緊急で対応すべきもの」「計画的に対応するもの」「経過観察とするもの」といった形で優先順位をつけ、効率的に対策を進めることが重要です。

参考

共通脆弱性評価システムCVSS概説 - IPA 独立行政法人 情報処理推進機構

ステップ3：セキュリティパッチ適用などの対処

リスク評価の結果、対応が必要と判断された脆弱性に対して、具体的な対処をおこないます。
最も一般的な対処法は、ソフトウェアベンダーから提供されるセキュリティパッチ（修正プログラム）を適用することです。

その他にも、状況に応じて以下のような対処法を検討します。

設定変更によるリスク緩和（ワークアラウンド）

パッチの適用がすぐには難しい場合に、一時的に危険な機能を無効化したり、アクセス制御を強化したりしてリスクを低減させる。

バージョンアップ

脆弱性が修正された新しいバージョンにソフトウェア自体をアップデートする。

ファイアウォール等での通信制限

脆弱性を悪用する攻撃通信をネットワークレベルで遮断する。

ステップ4：対応状況の記録と見直し

最後に、どの資産に対して、いつ、どのような対処をおこなったのか、その内容を詳細に記録します。
この記録は、万が一インシデントが発生した際の状況確認や、監査への対応資料として非常に重要になります。

そして、この4つのステップを定期的に（例えば月次や四半期ごと）繰り返すことで、継続的な脆弱性管理のサイクルを回していくとよいでしょう。

脆弱性対策は「IT資産管理」からはじまる

脆弱性対策が計画通りに進まない問題の根本として、多くの組織で共通しているのが「IT資産管理」の不備です。

前章で解説した脆弱性管理の4ステップをお読みになって、お気づきになった方もいるかもしれません。
ステップ2以降の「情報収集」「対処」「記録」は、すべてステップ1の「IT資産の把握」が正確にできていなければ、成り立たないのです。

このように、正確なIT資産管理は、脆弱性対策における「土台」そのものといえるでしょう。この土台がないと、高度なセキュリティ対策を積み重ねても常に脆弱性のリスクにさらされてしまいます。

しかし、数百台、数千台にも及ぶPCやサーバー、ソフトウェアの情報をExcelなどで手作業で管理するのは、膨大な手間がかかるだけでなく、情報の抜け漏れや陳腐化が避けられません。そこで重要になるのが、IT資産管理ツールです。

まずは、自組織にどのようなIT資産管理の課題があるのかを洗い出すことからはじめるとよいでしょう。

IT資産管理ツールで実現する効率的な脆弱性対策

IT資産管理ツール（例: 弊社の「SS1」）を活用することで、前述した脆弱性対策の4ステップを効率化し、確実性を高められます。

1.資産の把握

2.リスク評価

3.対処

4.記録・見直し

このように、IT資産管理ツールは、脆弱性対策のプロセス全体を自動化・効率化し、担当者の負担を大幅に軽減します。

手作業による管理に限界を感じている、あるいはこれから本格的に脆弱性対策に取り組みたいと考えている組織にとって、IT資産管理ツールは最も効果的な投資の一つといえるでしょう。

IT資産管理ツールSS1の具体的な機能については、「詳しい資料をダウンロード」してぜひご確認ください。

よくある脆弱性とSS1による対策アプローチ

最後に、具体的な脆弱性の対象ごとに、SS1がどのように対策に貢献できるかをご紹介します。

これらの機能は、脆弱性を突いた外部からの攻撃を防ぐだけでなく、内部からの意図しない情報漏洩を防ぐうえでも非常に有効です。

より具体的なソフトウェアの管理方法については、「ソフトウェアライセンス管理の重要性とは？適切な管理方法を紹介」の記事が参考になります。

また、近年の情報漏洩事故の傾向と対策については、「【2025年更新】情報漏洩の事例紹介！組織が実施すべき具体的な対策方法とは」で詳しく解説しています。

自組織の環境でどのような対策が可能か、より詳しく知りたい場合は、セキュリティ課題について専門家に相談することも有効な手段です。

まとめ

本記事では、脆弱性対策の基本から、その成功の鍵が「IT資産管理」にあることを解説しました。

場当たり的なパッチ適用に終始するのではなく、自組織のIT資産を正確に把握し、リスクを評価し、継続的に対処するサイクルを確立することが重要です。IT資産管理ツールはその強力な武器となります。

まずは「守るべき対象」を明確にすることから、脆弱性対策の第一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。

著者プロフィール
SS1LAB編集部
IT資産管理ツールSS1/SS1クラウドを開発・販売している、株式会社ディー・オー・エスの営業企画部メンバーで構成されています。IT資産管理・ログ管理・情報セキュリティ対策など、情シス業務の効率化に役立つ最新トレンド情報を随時発信中！