EPPとは？EDR・アンチウイルスとの違いを比較｜セキュリティ機能をわかりやすく解説

「EPPやEDRなど、似たようなセキュリティ用語が多くて違いが分からない」と感じていませんか。

サイバー攻撃が巧妙化する現代において、適切なセキュリティ対策をおこなうには、それぞれの用語がもつ意味や役割の正確な理解が欠かせません。この記事では、EPPの基本的な仕組みから、EDRや従来型アンチウイルスとの機能の違い、導入のメリット・注意点までを分かりやすく比較しながら解説します。

EPPとは？エンドポイントを脅威から保護する仕組み

EPP（Endpoint Protection Platform）とは、PCやサーバー、スマートフォンといった組織のネットワークに接続される端末（エンドポイント）を、マルウェア感染などのサイバー攻撃から保護するための統合的なセキュリティ製品を指します。エンドポイントに導入され、脅威が内部に侵入するのを未然に防ぐ「予防」を主な目的としています。

EPPがどのような機能をもち、なぜ今その重要性が高まっているのかを詳しくみていきましょう。

EPPがもつセキュリティの基本的な機能と役割

EPPは、エンドポイントを保護するための複数のセキュリティ機能を単一のプラットフォームに集約しています。その中心的な役割は、マルウェアの侵入を水際でブロックすることです。具体的には、既知のウイルスを検知・駆除するアンチウイルス機能に加え、製品によっては次世代型の検知技術（NGAV）を備えています。

その他にも、不正な通信を遮断するパーソナルファイアウォール、USBメモリなどの外部デバイスの利用を制御する機能、危険なWebサイトへのアクセスを防ぐWebフィルタリング機能などを統合的に提供し、多層的な防御を実現します。

サイバー攻撃の高度化でEPPの重要性が高まる背景

近年、EPP製品の重要性が急速に高まっています。その背景には、従来のセキュリティ対策では防ぎきれない巧妙なサイバー攻撃の増加があります。例えば、特定の組織を狙って作成される未知のマルウェアや、実行ファイルを使わずにメモリ上で活動するファイルレスマルウェアなどは、従来型のアンチウイルスソフトでは検知が困難です。

また、コロナ禍以降、社員が社外のネットワークから業務をおこなう機会が増え、保護すべきエンドポイントが多様化しました。このような状況下で、エンドポイントにおける重要な防御基盤としてEPPの導入が不可欠になっています。

EPPとEDRの違いとは？役割や機能を比較

エンドポイントセキュリティにおいて、EPPとよく比較されるのがEDR（Endpoint Detection and Response）です。

両者は端末を保護する目的は共通していますが、役割と機能が根本的に異なります。組織において適切なセキュリティ体制を構築するためには、この違いを正確に捉えることが重要です。それぞれの強みを理解し、自社の要件に沿った対策を検討してください。

以下に、EPPとEDRの主な違いをまとめています。

役割の違い：脅威の侵入を防ぐEPPと侵入後に対処するEDR

EPPとEDRの違いとして最も大きな要素は、サイバー攻撃に対する役割です。

EPPの役割は、マルウェアなどがエンドポイントに侵入するのを未然に防ぐ「予防」にあります。建物の警備に例えるなら、入口で不審者を入らせないようにする「門番」のような存在です。

一方EDRの役割は、EPPをすり抜けて侵入してしまった脅威を検知し、その影響範囲の特定や原因調査、復旧を支援する「事後対応」です。これは、建物内に設置された監視カメラや、侵入された後の調査をおこなう「調査員」に相当します。

機能の違い：防御機能が中心のEPPと検知・復旧を担うEDR

役割が異なるため、EPPとEDRがもつ機能も大きく異なります。

EPPは、アンチウイルス、パーソナルファイアウォール、デバイス制御など、脅威の侵入をブロックするための「防御機能」が中心です。

対してEDRは、エンドポイント内の操作ログを常時監視し、不審な挙動を検知する機能に特化しています。脅威を検知した際には、管理者にアラートを通知し、感染した端末のネットワークからの隔離や、攻撃のプロセスを可視化して原因調査を支援する機能、遠隔で復旧作業をおこなう機能などを提供します。

どちらを導入すべき？EPPとEDRは組み合わせ利用が最も効果的

EPPとEDRはどちらか一方を導入すればよいというものではなく、両方を組みあわせて利用することで効果的なエンドポイントセキュリティを実現します。なぜなら、100%の防御は不可能であり、巧妙な攻撃はEPPの防御をすり抜けて侵入する可能性があるからです。

まずEPPで大半の攻撃を防ぎ、万が一侵入を許してしまった脅威をEDRで迅速に検知・対応するという「多層防御」の考え方が基本となります。

従来のアンチウイルスソフトとは何が違う？次世代型EPP（NGAV）の検知方法

EPP、特にその中核をなす次世代型アンチウイルス（NGAV）は、従来のアンチウイルスソフト（AV）と検知方法に大きな違いがあります。

パターンファイルに依存する従来型アンチウイルス（AV）

従来型のウイルス対策ソフト（AV）は、「パターンマッチング方式」という検知方法を採用しています。これは、過去にみつかったウイルスの特徴を記録した「パターンファイル（シグネチャ）」と呼ばれるデータベースと検査対象のファイルを照合し、一致するかどうかでウイルスを判断する仕組みです。

既知のウイルスに対しては高い検知率を発揮しますが、パターンファイルに情報がない新種や亜種のウイルス、未知のマルウェアには対応できないという弱点があります。

未知の脅威も検知する次世代型アンチウイルス（NGAV）の仕組み

次世代型アンチウイルス（NGAV）は、近年のEPP製品に搭載されることが多い次世代型のマルウェア検知技術です。パターンファイルに依存しない検知方法を用いることで、未知の脅威への対応を可能にしました。これにより、日々生まれる新しいマルウェアや、従来の方法では検知が難しかったファイルレス攻撃などにも効果を発揮します。

NGAVが用いる代表的な検知の仕組みには、「ふるまい検知」「機械学習」などがあり、これらを組みあわせて防御力を高めています。ちなみに、製品によっては「サンドボックス」による動的解析機能を提供するものもあります。

ふるまい検知：プログラムの不審な動きから脅威を判断する

ふるまい検知（ビヘイビア法）は、プログラムが実行された際の動作を監視し、その動きがマルウェア特有のものでないかを判断する技術です。

例えば、「OSの重要な設定ファイルを書き換えようとする」「不審な外部サーバーと通信をはじめる」「ファイルを勝手に暗号化する」といった一連の怪しい挙動を検知し、脅威としてブロックします。ファイルそのものの特徴ではなく動作に着目するため、未知のマルウェアにも有効です。

機械学習：AIがマルウェア特有の特徴を学習し検知する

機械学習（AI）を活用した検知は、膨大な数の正常なファイルとマルウェアのデータをAIに学習させることで、精度の高い検知を実現する技術です。

AIはファイル構造やコードの断片など、数百万以上の特徴からマルウェアらしさを判定するモデルを自動で構築します。これにより、パターンファイルにはない未知のマルウェアであっても、その特徴から脅威である可能性を静的解析（実行前）の段階で予測し、ブロックすることが可能になります。

サンドボックス：隔離された安全な環境でファイルを実行し危険性を分析する

サンドボックスは、OSから隔離された安全な仮想環境のことです。

この仕組みを利用した検知方法では、エンドポイントに届いた不審なファイルをまずサンドボックス内で実行させ、その挙動を分析します。実際に動作させることで、ファイルがマルウェアであるかどうか、どのような活動をおこなうかを安全に確認できます。

未知の脅威や巧妙に偽装されたマルウェアに対する有効な対策ですが、分析にある程度の時間を要する場合があります。

組織がEPPを導入する3つのメリット

巧妙化・多様化するサイバー攻撃から組織の重要な情報資産を守るうえで、EPPの導入は非常に有効なセキュリティ対策となります。

未知の脅威への対応力強化はもちろん、IT管理者の運用負荷軽減や、多様な働き方への対応といった側面でも大きなメリットが期待できます。具体的なメリットを3つの観点から紹介します。

メリット1：既知・未知のマルウェア侵入を未然に防ぐ

EPPを導入する最大のメリットは、NGAVの機能によって、従来の対策では防げなかった未知のマルウェアやランサムウェアの侵入を未然に防げる点です。ふるまい検知や機械学習といった先進的な技術により、パターンファイルに依存しない高い検知能力を発揮します。

脅威がエンドポイントに侵入し、活動をはじめる前にブロックできるため、情報漏洩や業務停止といった深刻な被害につながるリスクを大幅に低減させる対策となります。

メリット2：エンドポイントの一元管理で運用負荷を軽減する

EPPは、エンドポイントセキュリティに必要な複数の機能を単一の管理コンソールから一元的に管理できる点も大きなメリットです。

従来、ウイルス対策ソフトやパーソナルファイアウォール、デバイス制御ツールなどを個別に導入・運用していた場合、それぞれの管理画面で設定やアップデートをおこなう必要がありました。EPPであれば、PCやサーバー、モバイル端末など、組織内のすべてのエンドポイントのセキュリティ状態を一つの画面で可視化・管理でき、IT担当者の運用負荷を大きく軽減します。

メリット3：多様化する働き方に対応したセキュリティ環境を構築する

テレワークやクラウドサービスの利用が一般化した現代において、EPPは場所を問わず一貫したセキュリティ対策を提供するうえで不可欠です。

従業員が社内、自宅、外出先など、どこで業務をおこなっていても、EPPが導入されたエンドポイントは同じセキュリティポリシーで保護されます。これにより、従来型の境界防御モデルでは対応が難しかった社外利用端末のセキュリティを確保し、組織として多様な働き方に柔軟に対応できる環境を構築できます。

EPP導入前に知っておきたい注意点

EPPは強力なセキュリティ対策ですが、導入を検討する際にはいくつかの注意点を理解しておく必要があります。導入を成功させるために、懸念点も事前に確認しておきましょう。

過検知や誤検知が業務に影響をおよぼす可能性

EPPがもつふるまい検知や機械学習といった高度な検知技術は、未知の脅威に対して有効な反面、正常なプログラムやファイルを誤って脅威と判定してしまう「誤検知」や、問題ない挙動を過剰に警告する「過検知」をおこす可能性があります。これにより、業務で利用しているアプリケーションがブロックされてしまったり、管理者が不要なアラート対応に追われたりするなど、業務に支障がでるケースも考えられます。

導入前の十分な検証や、運用にあわせたチューニングが重要です。

パターンファイルの定期的な更新作業が不可欠

次世代型アンチウイルス（NGAV）機能を搭載したEPPであっても、その多くは従来型のパターンマッチング方式も併用して検知率を高めています。そのため、既知のウイルスに迅速に対応できるよう、パターンファイルの定期的な更新は依然として不可欠な対策です。

クラウド型のEPPであれば自動で更新される製品が多いですが、オフライン環境で利用する端末がある場合などは、更新プログラムの配布方法といった運用面の考慮が必要となります。

EPP製品を選ぶ際のポイント

EPPはどの製品も同じようにみえますが、搭載機能や管理方法、運用性には大きな違いがあります。ここでは、EPP選定時におさえておきたい4つのポイントを解説します。

NGAV機能の有無

EPPを選ぶ際は、次世代型アンチウイルス（NGAV）機能が搭載されているかを確認しましょう。製品によっては、従来のパターンマッチングによるマルウェア検知機能しか備わっていないケースもあります。

近年のサイバー攻撃は手口が日々変化しているため、既知の脅威だけを防御する対策では十分とはいえません。EPPの導入効果を高めるためにも、未知の脅威に対する検知能力を備えたNGAV機能の有無は重要です。

EDRとの連携性

EPPは脅威の侵入を防ぐための製品ですが、すべての攻撃を完全に防げるわけではありません。そのため、万が一侵入を許した場合に備え、EDRと連携できるかも大切な選定ポイントです。

製品によっては同一プラットフォーム上で両方の機能を提供しており、管理画面やログの一元化が可能となります。例えばMicrosoft Defenderは、EPPとEDRの機能を統合的に提供している代表的なソリューションの一つです。将来的なセキュリティ強化も見据え、EDRとの連携や拡張性を確認しておきましょう。

クラウド管理への対応

運用効率を重視する場合は、クラウド管理に対応しているかも確認したいポイントです。クラウド型のEPPであれば、管理者はインターネット経由で各エンドポイントの状態を一元的に把握でき、ポリシー設定やアップデートの配信や集中管理も可能になります。

特に組織内ネットワークの外で利用される端末については、場所を問わず一貫したセキュリティ対策を実施しやすくなるでしょう。また、最新の脅威情報を迅速に反映できるため、運用負荷の軽減とセキュリティレベルの向上を両立できるところも大きなメリットです。

運用負荷を抑えられるか

EPPは導入して終わりではなく、継続的な運用が必要なセキュリティ製品です。そのため、機能の豊富さだけでなく、管理者の負担を抑えられるかも判断基準となります。

確認すべきポイントの例として、日々の運用効率に直結するダッシュボードのみやすさ、アラートの分かりやすさ、端末管理のしやすさなどが挙げられます。また、誤検知や過検知が多い製品は不要な対応工数を増やし、管理者の負担を大きくする可能性があるため注意が必要です。

高度な防御性能と運用のしやすさを両立できる製品を選ぶことで、限られた人員でも安定したセキュリティ運用を実現しやすくなるでしょう。

EPPに関するよくある質問

EPPについて、特によく寄せられる質問とその回答をまとめました。

EPPとEDR、NGAV、XDRはそれぞれどう違うのですか？

エンドポイントセキュリティを検討するなかで、多くの略称が登場し、混乱を感じる担当者も少なくありません。ここで、EPPと並べてよく言及される、EDR、NGAV、XDRについて整理しておきましょう。

EPPは侵入を防ぐ「予防」、EDRは侵入後の「検知・対応」、NGAVはEPPを進化させた「次世代型製品」を指します。さらに昨今では、エンドポイントだけでなくネットワークやクラウドなど、組織全体のログを統合的に分析するXDR（Extended Detection and Response）が注目を集めています。

それぞれの役割を理解し、多層的な防御体制を築くことが、巧妙なサイバー攻撃から組織を守る鍵となります。

従来のアンチウイルスソフトだけでセキュリティ対策は不十分ですか？

近年の高度なサイバー攻撃に対しては、従来のウイルス対策ソフトだけでは不十分なケースが増えています。

既知のウイルスには有効ですが、未知のマルウェアやファイルレス攻撃など、パターンファイルにない脅威は防げません。ふるまい検知などの機能を備えたEPPや、侵入後対応のEDRを組みあわせた多層的なセキュリティ対策が推奨されます。

中小規模の組織でも、EPPは必要ですか？

組織の規模を問わず、EPPの導入は極めて重要です。近年、サイバー攻撃の対象は大手組織だけでなく、セキュリティ対策が手薄になりがちな中小企業にも広がっています。特に取引先を足がかりに本標的を狙う「サプライチェーン攻撃」の踏み台にされるリスクがあり、ひとたび被害に遭えば社会的信用の失墜や多額の損害賠償に発展しかねません。

また、限られた人員でIT資産を管理するなか、エンドポイントの状態を統合的に把握できるEPPは、運用負荷の軽減という側面でも大きなメリットをもたらします。未知の脅威から組織を守り、事業継続性を高めるための投資として、前向きな検討をおすすめします。

EPPだけ導入すればEDRは不要ですか？

強固なセキュリティ体制を築くためにはEDRを不要と判断せず、EPPと組みあわせて運用するのが理想的です。

EPPは、次世代型の検知技術を用いることで未知のマルウェアさえも水際で防ぐ高い防御力を備えています。しかし、昨今の巧妙化したサイバー攻撃は、こうした最新の防御壁をすり抜けて侵入を試みるケースも少なくありません。

もしEPPのみの運用で侵入を許してしまった場合、組織内での被害拡大に気づくのが遅れ、深刻な情報漏洩につながるリスクが生じます。そこで、万が一の侵入を素早く検知し、被害を最小限に抑えるための「事後対策」を担うEDRが重要となるのです。

どちらか一方で十分だと考えるのではなく、それぞれの強みをあわせることで、はじめて死角のない安全なネットワーク環境を構築できるでしょう。

まとめ

EPPは、PCやサーバーなどのエンドポイントをマルウェアの脅威から守るための統合的なセキュリティプラットフォームです。従来のアンチウイルスソフトとは異なり、ふるまい検知や機械学習といった技術を用いて未知の脅威の侵入も未然に防ぎます。

一方、EDRは侵入後の脅威を検知し対応する役割をもち、EPPと組みあわせることでより強固な多層防御が実現します。サイバー攻撃が巧妙化する今、EPPとEDRの役割の違いを理解し、自社のセキュリティ要件にあわせて適切なソリューションを選定することが、効果的なエンドポイントセキュリティの実現につながります。

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著者プロフィール
SS1LAB編集部
IT資産管理ツールSS1/SS1クラウドを開発・販売している、株式会社ディー・オー・エスの営業企画部メンバーで構成されています。IT資産管理・ログ管理・情報セキュリティ対策など、情シス業務の効率化に役立つ最新トレンド情報を随時発信中！