Windows Defenderとは?Microsoft Defenderとの違いや機能、設定方法を徹底解説!

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この記事を要約すると

・「Windows Defender」はかつて Windows に搭載されていた無償のウイルス対策ソフトで、現在は名称変更などを経て「Microsoft Defender」に統一されている。

・Defender 系列の製品群(Microsoft Defender/Windows セキュリティ/Defender for Endpoint など)は、機能や対象(エンドポイント防御、侵入後対応など)によって役割が異なる。

・Windows セキュリティという機能群内に Microsoft Defender ウイルス対策が統合され、OS 標準機能として提供されている。

・Defender 単体では、メールセキュリティや脅威分析などの面で弱点があるため、組織運用では他のソリューションとの併用が推奨されている。

ランサムウェアなどのウイルス感染被害が相次ぎ、端末に対するセキュリティ対策が重視される昨今、Microsoft社製のウイルス対策ソフトである「Microsoft Defender」が注目を集めています。

しかし、Microsoft社が提供しているセキュリティ関連サービスには「Windows セキュリティ」や「Microsoft Defender for Endpoint」など、似たような名称のものが複数存在しています。
加えて、「Windows Defender」の呼称を使うベンダーも多いため、「どのサービスがどういった製品なのかわかりづらい...」とお悩みの方もいるのではないでしょうか。

そこで本記事では、「Microsoft Defender」と「Windows Defender」の違いや、そのほか製品との関係性、具体的な設定方法などについて詳しく解説していきます。

Windows Defenderとは

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Windows Defenderとは、Microsoft社によって開発されたウイルス対策ソフトウェアです。
当初はWindows XP用のスパイウェア対策プログラムとしてリリースされましたが、現在ではWindows OS全体の安全性を高く保つため、OS標準搭載のウイルス対策プログラムとして無料で提供されています。
OSに組み込まれているためPCの記憶容量を無駄に圧迫せず、追加の料金を支払うことなく導入できるうえに、年々ウイルス検知機能の精度も向上している点が特徴です。

万が一脅威を検知した際には画面上の通知で素早く知らせてくれるなど、有料製品にも引けを取らない優秀な保護性能を備えているため、セキュリティ対策の費用を抑えつつ、企業PCの標準ウイルス対策ソフトとして採用されることも増えています。

参考

Windows Defender→Microsoft Defenderへ名称変更

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無料で使えるウイルス対策ソフトとして利用されてきたWindows Defenderですが、その製品名はたびたび変更されています。

はじめにおこなわれたのが、「Windows Defender」のブランド名化です。2017年、これまでの「Windows Defender」を「Windows Defender ウイルス対策」へと改め、「Windows Defender」という名前はセキュリティ製品のブランド名として使用していく旨がMicrosoft社から発表されました。

そして現在では、MacやiOS、さらにAndroidなどWindows以外のプラットフォームでも利用できるようになったことを受け、Windows Defenderは「Microsoft Defender」へと名称が変更されています。
これに伴い、「Windows Defender ウイルス対策」も「Microsoft Defender ウイルス対策」と名前を改めたほか、既存のWindows Defenderシリーズ製品の名称も同様に変更されました。

しかし、「Windows Defender」という名前はいまでも愛称として広く使われています。そしてそう呼称される際、多くのケースでは「Microsoft Defender ウイルス対策」を指していることが多いようです。

Windows Defenderから名称が変更された後の変化

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Windows DefenderからMicrosoft Defenderへと生まれ変わった今、Defenderシリーズを取り巻く環境にも同じく変化が起きています。

Windows セキュリティとの機能統合

現在、Microsoft Defender ウイルス対策は「Windows セキュリティ」というWindows 10/11標準搭載のセキュリティ機能群の一つに名を連ねています。

ちなみにこの「Windows セキュリティ」は、Windows Defender ウイルス対策へと製品名が変わったのと同時期(Windows 10 ver.1703)に機能追加された、「Windows Defenderセキュリティセンター」というアプリケーションが元となっています。
Windows Defender ウイルス対策がWindows Defenderセキュリティセンターの一部として統合されたのもこのタイミングです。

そしてその後、バージョン1809でWindows DefenderセキュリティセンターはWindows セキュリティと改名されることとなり、Windows セキュリティとMicrosoft Defender ウイルス対策の関係も引き継がれています。

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Microsoft Defender for Endpointとの連携

組織におけるMicrosoft Defender ウイルス対策の利用実態としては、「Microsoft Defender for Endpoint」との連携が一般的になりつつあります。

この2製品の違いとしては、Microsoft Defender ウイルス対策が侵入前のウイルスに対する防御策であるのに対し、Microsoft Defender for Endpointはウイルスが侵入した後の被害を最小限に抑えることを目的としている点が挙げられます。

Microsoft Defender for Endpointは、法人向けのプランであるMicrosoft 365 E3やE5などに含まれており、クラウドベースの製品であるため事前のツールインストールなどが必要ありません。

気軽に使えるうえに確かなセキュリティ強化をおこなえることから、いま組織のIT担当者たちの間で導入を検討されるケースが増えているようです。

参考

連携ソリューションの台頭

上述の通り、Microsoft Defender for Endpointとの連携には、「ウイルス検知後の調査や対応を強化できる」というメリットがあります。
実は今、こういった形でMicrosoft Defenderウイルス対策単体でのデメリットを打ち消すためのさまざまな連携ソリューションも生まれはじめているのです。

例えば、IT資産管理ツールSS1リンクアイコンに搭載されている「Windows Defender管理」機能は、Microsoft Defender ウイルス対策の「管理画面のわかりにくさ」「全体を俯瞰できるダッシュボード機能の不足」を補えるようになっています。

組織内の端末におけるウイルススキャンの実行日時を一括で設定したり、その結果を一覧で表示したりできるだけでなく、万一ウイルスが検知された場合は社内ネットワークから自動的に遮断することも可能です。

組織利用を検討している担当者は、こういったサードパーティ製のツールの利用も視野にいれるとよいでしょう。

参考

Windows Defenderの主な機能

Windows Defenderの主な機能

Windows Defender(Microsoft Defender)には、デバイスや重要なデータをサイバー脅威から守るための多層的な防御機能が標準搭載されています。
それぞれどのような役割や仕組みを持っているのか、代表的なセキュリティ機能についてみていきましょう。

リアルタイム保護による常時監視

リアルタイム保護は、ファイルへのアクセスやプログラムの起動を常時監視し、脅威と判断した場合に検出・隔離・ブロックする機能です。
これにより、ユーザーが誤って悪意のあるファイルを開いてしまうようなヒューマンエラーによる侵害を最小限に抑えられます。

また、クラウドベースの保護を併用することで、最新のウイルス定義を取得し、新種の脅威に対しても素早く対応できます。 業務上安全な特定のアプリやフォルダを監視対象から外したい場合は、スキャンから除外する設定方法も用意されており、セキュリティと業務効率のバランスを取る操作が可能です。

ファイアウォールによるネットワーク保護

ファイアウォール機能は、外部からの不正なネットワークアクセスを監視し、あらかじめ設定したセキュリティルールに基づいて通信の許可や遮断をおこなう重要な役割を担っています。 職場や自宅、公共の場所など、デバイスが接続しているネットワークを認識し、ドメイン環境やプライベート環境のいずれかに分類して適切な保護レベルを維持します。

これにより、悪意のあるデータ転送や外部からの不正侵入からシステムを安全に守るネットワーク保護を実現できるのです。

また、特定のアプリの通信を制限することで、情報漏洩のリスクを減らすことにもつながるでしょう。

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アプリとブラウザーの安全な制御

悪意のあるアプリや危険なWebサイトからデバイスを保護する機能も標準で備わっています。
有害なプログラムの動作をブロックし、安全性が確認されたアプリのみの実行を許可することで、セキュリティリスクを未然に防ぐことが可能です。

また、ユーザーが疑わしいサイトにアクセスしようとした際には画面に警告を表示し、フィッシング詐欺などの脅威からシステムを守る重要な役割を果たします。
インターネットを利用する日常的な業務において、安全性を高めるための必須機能といえるでしょう。

Windows Defenderを活用するメリット

Windows Defenderを活用するメリット

Windows環境において、Windows Defender(Microsoft Defender)を利用することにはさまざまな利点があります。
ここでは、事前のインストールが不要で手軽に使い始められるという点に加えて、運用面や性能面における代表的なメリットについて詳しく解説します。

無料利用ができる

最大の利点は、追加のライセンス費用やサブスクリプション料金を支払うことなく、標準機能として無料で利用できる点です。
Windows OSに最初から組み込まれているため、セキュリティ対策のための新たな予算確保が難しい中小企業や、ITコストを抑えたい組織にとって非常に合理的な選択肢となります。

無料のツールでありながら、Microsoft社が保有する膨大な脅威インテリジェンスに基づいた最新のアップデートが継続的に提供されます。 これにより、常に変化するサイバー攻撃の脅威に対しても一定の防御性能を維持し続けることが可能です。

基本的な保護機能を無償で活用しながら、将来的に高度なエンドポイント管理や侵入後の対応が必要になった場合には、有償版のMicrosoft Defender for Endpointなどへスムーズに拡張できる柔軟性も備えています。
限られた予算を他の重要なIT投資に振り分けつつ、端末の安全性を確保できる点は、組織運営において大きな強みとなります。

OSアップデート時のトラブルが少ない

Windows DefenderはWindowsに標準搭載されたセキュリティ機能であり、OSに組み込まれています。
一部のサードパーティ製ウイルス対策ソフトでは、OSアップデート後に互換性の問題が発生する場合がありますが、Windows DefenderはWindows向けに設計されているため、OSアップデート時のトラブルが比較的少ない点が強みです。

また、Windows Updateを通じてセキュリティ機能や定義ファイルが提供されるため、運用管理の負担軽減にもつながります。

第三者機関からも高く評価される検出能力

ドイツの独立系テスト機関であるAV-TESTなどが定期的に実施する性能評価において、Windows Defenderはトップクラスのスコアを獲得しています。
2022年から最新の評価に至るまで、ウイルスからの保護性能だけでなく、システムへの負荷を示すパフォーマンスや、誤検知の少なさを評価する使いやすさの各項目で最高評価を得ることが増えています。

その検出能力や動作の安定性は、主要な有料セキュリティソフトと比較しても決して引けをとりません。OS標準の無料機能でありながら、第三者機関による厳格なテストで実証された高水準のマルウェア保護を実現している点は、導入を検討する企業にとって大きな安心材料でしょう。

参考

組織向けに提供される有償プランの種類

組織向けに提供される有償プランの種類

組織の規模や必要とするセキュリティレベルに合わせて、より高度な機能を提供する有償のライセンスも複数用意されています。
さまざまなニーズに対応する代表的な5つのプランの特徴と役割について以下で詳しく解説します。

種類 主な規模・環境 主な保護対象
Microsoft Defender for Business 中小規模(最大300ユーザー) デバイス(エンドポイント)
Microsoft Defender XDR 中~大規模 組織全体(デバイス、メール、ID、アプリ)
Microsoft Defender for Cloud クラウド環境を利用する組織 サーバー、コンテナなどのマルチクラウドインフラ
Microsoft Defender for Endpoint 中~大規模 デバイス(エンドポイント)
Microsoft Defender for Office 365 すべての規模 メール、Microsoft Teams・SharePointなどのMicrosoft 365 コラボレーション環境

中小規模に最適な「Microsoft Defender for Business」

従業員数が300名以下の規模の組織に特化して設計された、コストパフォーマンスに優れたプランです。
高度なエンドポイント保護に加えて、未知の脅威に対する自動調査や自動修復といった専門的な機能を備えています。

比較的安価に導入できるため、限られた予算や専門的な知識を持つIT人員が不足している中小企業であっても、手間をかけずに強固なセキュリティ体制を構築できるように最適化されています。

大規模環境を統合管理する「Microsoft Defender XDR」

大規模な組織やより高度な保護を必要とする組織向けに提供される、包括的な統合型ソリューションです。
エンドポイントデバイスだけでなく、メール、クラウドアプリ、ユーザーのID管理など、さまざまな領域にまたがる脅威情報を関連付けて横断的に分析します。

巧妙で複雑なサイバー攻撃に対しても、脅威の検知から対処までのプロセスを自動化・迅速化する能力を提供し、組織全体のデジタル資産を死角なく守り抜くための強力な防御基盤として機能します。

クラウド環境を保護する「Microsoft Defender for Cloud」

サーバーやコンテナなど、マルチクラウド環境の包括的な保護に特化したクラウドセキュリティサービスです。

インフラ設定の構成ミスを継続的に特定したり、クラウド特有の高度な脅威をリアルタイムで検知したりすることで、複雑化するクラウドインフラ全体の安全性を総合的に管理します。
組織内ネットワークだけでなく、多様な外部のクラウドサービスを積極的に活用する現代のビジネス環境において、データの漏洩や外部からの不正アクセスを防ぐ強固な防御壁として不可欠な役割を果たすでしょう。

高度な脅威対策を実現する「Microsoft Defender for Endpoint」

組織のネットワークに接続されたPCやサーバーなどのデバイスを、高度なサイバー攻撃から守るためのソリューションです。
従来のマルウェア対策機能に加え、EDR機能を備えており、脅威の検知、侵害後の調査、影響範囲の分析・対応を支援します。

また、前述の通りクラウドベースの製品であるため、大規模な専用ハードウェアの導入などは必要ありません。 既存の環境を活かしながら、確かなセキュリティ強化を手軽に実現できます。
エンドポイントでの検知と対応を迅速化し、巧妙化する脅威に対して組織の安全性を高める役割を果たします。

巧妙なメール攻撃から組織を守る「Microsoft Defender for Office 365」

近年増加している標的型攻撃やフィッシング詐欺など、メールやコラボレーションツールを起点としたサイバー脅威から組織を保護するプランです。
Microsoft TeamsやSharePointなども保護対象に含まれます。

メール内の悪意のあるリンクや添付ファイルを検査し、脅威を検知した場合にはブロックや隔離などをおこなう仕組みが提供されます。標準的なメール保護機能だけでは対応が難しい高度な攻撃への対策を強化できる点が特徴です。

外部からの巧妙な攻撃を未然に防ぎ、日常的なコミュニケーションの安全性向上に役立ちます。

Windows Defenderを有効か無効かを確認する方法

Windows Defender(現:Microsoft Defender ウイルス対策)の有効化/無効化は、「Windows セキュリティ」の設定画面からおこなえます。

1.[スタート]メニューの検索バーより、「Windows セキュリティ」と検索

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2.[ウイルスと脅威の防止]>[ウイルスの脅威の防止の設定]>設定の管理の順に選択

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3.「リアルタイム保護」のオン/オフを確認

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オンの場合、Microsoft Defender ウイルス対策は有効になっています。オフの場合は無効になっており、「リアルタイム保護がオフになっており、お使いのデバイスは脆弱な状態です。」という警告テキストが表示されます。

何らかの理由でMicrosoft Defender ウイルス対策を一時的にオフにしたいときは、この設定を確認してみましょう。
ただし、リアルタイム保護の無効化は一定時間経てば自動的に解消される仕様になっているようですので、その点はご注意ください。

端末をスキャンして脅威を検出する方法

端末をスキャンして脅威を検出する方法

Microsoft Defenderでは、常時監視によるリアルタイム保護に加えて、ユーザー自身のタイミングで手動でのスキャンをおこなったり、日時を指定して定期スキャンを設定したりすることが可能です。
それぞれの用途に合わせたスキャンの種類や、具体的な設定手順について解説します。

種類に応じた手動スキャンの実行手順

手動スキャンには主にいくつかの種類があります。
システムの重要な領域のみを素早く確認する「クイックスキャン」や、システム全体を網羅的に深く確認する「フルスキャン」、特定のドライブやフォルダを指定して確認する「カスタムスキャン」などです。

手動スキャンを実行するには、「Windows セキュリティ」の設定画面から「ウイルスと脅威の防止」を開き、「スキャンのオプション」から任意の方式を選択して実行します。 フルスキャンは完了までに時間がかかり端末の動作に影響を与える可能性があるため、業務時間外におこなうなどの工夫が必要です。

手動スキャン画面

タスクスケジューラを利用した定期スキャンの設定

業務の妨げにならないよう定期スキャン設定をおこないたい場合は、Windowsに標準で備わっている「タスクスケジューラ」を利用するのが効果的です。

1.タスクスケジューラを起動して[タスク スケジューラ ライブラリ]>[Microsoft]> [Windows]> [Windows Defender]を選択
2.[Windows Defender Scheduled Scan] をダブルクリック
3.[トリガー]タブ内の[新規] を選択し、スキャンを実行する頻度と開始する時刻を指定

このとき、「最上位の特権で実行する」という項目にチェックを入れておくことで、権限の不足によるエラーを防ぎ確実にスキャンが実行されます。
指定したスケジュールどおりに自動でスキャンが実行されるため、セキュリティ管理の手間を大幅に省くことができます。

参考

検知された脅威への対処

スキャン完了後に不審なファイルが検出された場合は、検知された脅威を隔離または削除する操作が必要です。通常は管理画面の指示に従いアクションを選択することで対処できますが、ファイルがシステムで使用中であるなどの理由から、標準的な操作では削除できないケースも考えられます。

このような状況に陥った際は、Windowsを最小構成で起動するセーフモードに切り替えてから再度駆除を試みることが有効です。

また、特定の頑強なウイルスに対しては、Microsoftが提供しているオフラインスキャン機能や専用の駆除ツールを併用して対処することを検討してください。
状況に応じた適切な手法を選択することで、システムの安全性をより確実に確保できます。

Windows Defenderだけでセキュリティ対策は万全なのか?

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Microsoft Defender for Endpointやサードパーティ製品との連携によって、Windows Defenderの組織利用は確かに進んでいます。しかしWindows Defender単体では、組織のセキュリティ対策として十分であるとはいえません

「メール」関連セキュリティ対策機能がない

Windows OSに標準搭載されているWindows Defenderには、メールに特化したセキュリティ機能は直接搭載されていません。

近年では、フィッシングメールによる情報漏洩など、ビジネスシーンにおいてメールを起点としたサイバー攻撃が増加しています。
Windows Defenderが提供する基本的な保護機能のみでは、これらの高度なメール攻撃への対応は困難な場合があります。

メールセキュリティを強化するためには、Microsoft Defender for Office 365のようにメール保護機能を持つ専用製品の導入や連携を検討することが重要です。

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高度な脅威分析やプロセスの可視化ができない

OS標準のWindows Defender(Microsoft Defender ウイルス対策)は、機械学習やふるまい検知、クラウドベースの保護機能により、ファイルレス攻撃や不審な挙動をある程度検知・ブロックできます。

しかし、そうした攻撃を検知したあとの詳細な調査や分析機能については、専用のEDR製品と比べて限定的です。
例えば、正規ツールを悪用した巧妙な手口によって万が一システムへの侵入を許した場合、その攻撃プロセスを時系列で可視化し、影響範囲を特定するための高度な調査機能は備わっていません。
攻撃者がどのような経路で侵入し、どのファイルにアクセスしたのかという根本原因の特定や、被害範囲の全体像を把握するための詳細な調査は、OS標準の機能では困難です。

こうした侵入後の対応(インシデントレスポンス)を重視する組織では、エンドポイントでの挙動を常時記録し、多角的な解析が可能な「EDR(Endpoint Detection and Response)製品」の導入が欠かせません。

運用時の専門的なサポート体制に不安がある

OSに標準搭載されている無償の機能であるという性質上、専用の電話サポート窓口やトラブル対応のための専門サービスが十分に設けられていません。
万が一未知のウイルスに感染した際や、運用中に予期せぬ問題が発生した場合も、基本的には自力でログを確認して原因を調べたり、解決策を検索したりして対応する必要があります。

サイバー攻撃を受けた際に迅速な復旧や専門家の的確な助言が求められる組織にとって、手厚いサポート体制が欠如している点は運用上の大きな課題でしょう。

ほかのセキュリティ製品との併用も要検討

Windows Defender単体では、上記の通り、メールセキュリティや高度な脅威分析、専門的なサポート体制の面で限界があります。
そのため、組織のセキュリティレベルを向上させるには、ほかの専門的な製品と組み合わせて運用する「多層防御」の考え方が欠かせません。

Windows Defenderの基本性能を基盤としつつ、組織内のリスクに応じて必要な機能を補うことで、より堅牢なセキュリティ体制の構築が可能です。

Windows Defenderに関するよくある質問

Windows Defenderに関するよくある質問

Windows Defenderの利用に関して、多くのユーザーが抱く疑問や不安を解消するための情報を以下にまとめました。

Windows Defenderは無料ですか?

Windows Defender(現在はMicrosoft Defender)は、Windows OSに標準搭載されているセキュリティ機能のため、追加料金なしで無料利用できます。
Windowsパソコンにあらかじめ組み込まれており、定義ファイルや保護機能は自動的に更新されます。
そのため、追加コストを抑えながら、ウイルスやマルウェアに対する基本的なセキュリティ対策が可能です。

Windows DefenderとMicrosoft Defender・Windows セキュリティとの違いは何ですか?

Windows Defenderは、現在「Microsoft Defender」と呼ばれているWindowsに標準搭載されているウイルス対策機能の旧名称です。
一方でWindowsセキュリティは、Windows Defender(現在はMicrosoft Defender)を含む複数の機能を一つにまとめた機能群を指します。

つまり、Windows Defenderはウイルス対策機能の名称であり、それを包含するWindows OS標準のセキュリティ機能群がWindowsセキュリティという関係性です。

Windows Defenderだけで十分ですか?

個人利用であれば一定の防御性能を期待できますが、組織運用においては不十分でしょう。

OS標準の機能だけでは、巧妙なメール攻撃や高度な脅威分析への対策、感染時の専門的なサポートに限界があるためです。法人で利用する場合は、EDRなどの有償プランや他社製品を組み合わせ、多層防御の体制を整えることが推奨されます。

まとめ

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Window DefenderとMicrosoft Defenderの歴史や、他ソリューションとの関係性について解説しました。

Microsoft製品は幾度も名称変更・ブランド変更を繰り返しているため、たびたびIT担当者の間で混乱を招いています。特にこのDefenderシリーズにおいては、単に「Microsoft Defender」と呼ぶだけではどの製品のことかわからなくなってしまいがちです。
本記事によって、少しでも情報整理に役立てていただけることを期待します。

ちなみに、別の記事ではMicrosoft Defender ウイルス対策の機能について詳しく解説しているものもあります。よければそちらもあわせてご覧ください。

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著者プロフィール
SS1LAB編集部
IT資産管理ツールSS1/SS1クラウドを開発・販売している、株式会社ディー・オー・エスの営業企画部メンバーで構成されています。IT資産管理・ログ管理・情報セキュリティ対策など、情シス業務の効率化に役立つ最新トレンド情報を随時発信中!

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