MFA（多要素認証）とは？仕組みや二段階認証との違い、導入メリットを解説

パスワード漏洩による不正アクセスが深刻化するなか、サイバー攻撃から組織を守る対策として「MFA（多要素認証）」への注目が高まっています。しかし、「二段階認証と何が違うのか」「どの認証方法を選べばよいのか」など、導入を検討するうえでの疑問は少なくありません。

この記事では、MFAの基本的な仕組みから二段階認証との違い、導入のメリットや注意点までを分かりやすく解説します。

MFA（多要素認証）とは？基本的な意味を分かりやすく解説

MFAとは、「Multi-Factor Authentication」の略で、日本語では「多要素認証」と訳されます。

これは、クラウドサービスやオンラインサービスへのログイン時に、2つ以上の異なる要素を用いて本人確認をおこなう認証方式です。認証とは、利用者が本人であることを確認する手続きを意味します。

従来のIDとパスワードのみの認証では、ひとつの情報が漏洩しただけで不正アクセスを許してしまいます。MFAはパスワードに別の認証要素を追加することで、仮にひとつの要素が盗まれても突破されにくい、強固なセキュリティを実現する仕組みです。

MFA（多要素認証）の仕組みと具体的な認証フロー

MFAが機能する基本的な仕組みは、通常のログイン手順に異なる認証プロセスを追加することにあります。

例えば、利用者は最初に、知識情報にあたるIDとパスワードを入力します。
これらが正しくてもシステムはすぐにログインを許可せず、スマートフォンの認証アプリや物理的なハードウェアトークンを用いた追加の検証を要求する仕組みです。

そこでワンタイムパスワードや確認コードを正しく入力すると、初めて本人確認が完了し、サービスへのアクセスが可能になります。
このように複数の壁を設けることで、高い安全性を担保できるのです。

二段階認証や二要素認証との明確な違い

MFAとしばしば混同される言葉に「二段階認証」「多段階認証」「二要素認証」があります。これらは似た文脈で使われますが、「認証ステップの数」に着目するのか「認証要素の種類」に着目するのかという点で意味が異なります。

特に重要なのは、「ステップを増やすこと」と「異なる要素を使うこと」は同じではないという点です。例えば、パスワード入力後に「秘密の質問」に答える方式は、ステップは2つですが両方とも「知識」要素を使っているため、二段階認証ではあっても二要素認証（=MFA）ではありません。それぞれの違いを整理すると、次の表のようになります。

なぜパスワード認証だけでは不十分なのか？高まるMFAの必要性

パスワード認証だけに頼ったセキュリティでは、もはや組織の情報資産を守りきれない時代になっています。その背景にあるのは、サイバー攻撃の高度化と、クラウドサービスの利用拡大によるアクセス環境の変化という、2つの大きな変化です。

なぜパスワード認証だけでは不十分なのか、MFAの必要性が高まっている理由を2つの観点から解説します。

巧妙化・増加するサイバー攻撃の手口

サイバー攻撃の手口はますます巧妙化し、パスワード認証を突破しようとする試みが急増しています。

代表的な例が「リスト型攻撃」です。多くの利用者が複数のサービスで同じパスワードを使い回しているため、ひとつのサイトから漏洩したIDとパスワードのリストが、ほかのサービスへの不正ログインに次々と悪用されてしまいます。

また、偽サイトへ誘導して認証情報を盗みだすフィッシング詐欺も後を絶ちません。さらに、考えうる文字の組み合わせを総当たりで試行してパスワード突破を狙う「ブルートフォース攻撃（総当たり攻撃）」も依然として主要な脅威です。長く複雑なパスワードを設定しても、解読される時間が延びるだけで、突破リスクをゼロにはできません。

特にフィッシングを起点とした被害は深刻さを増しており、金融庁によると、2025年1月から2026年8月までに、国内の証券会社等で10,639件の不正取引が確認され、不正に売却された金額は約4,368億円、買い付けられた金額は約3,837億円に上りました。（ただし、これらは取引金額の累計であり、顧客の損失額を示すものではありません。）

こうした攻撃を受けても、IDとパスワードだけで本人確認をおこなう仕組みでは突破を防ぐ術が限られており、単一の認証方式に頼ったセキュリティの限界が露呈しています。

参考

インターネット取引サービスへの不正アクセス・不正取引にご注意ください | 金融庁

クラウドサービス利用拡大によるリスクの増大

もうひとつの背景が、ビジネスにおけるクラウドサービスの利用拡大です。

総務省「令和7年版 情報通信白書」によると、クラウドサービスを「全社的に利用している」または「一部の事業所・部門で利用している」企業の合計は8割を超えており、業務基盤としての定着が進んでいます。

業務の効率化に大きく貢献する一方で、組織内ネットワークだけでなくインターネット経由でさまざまなオンラインのサイトやサービスにアクセスするため、IDとパスワードが漏洩した際の影響範囲は格段に広がりました。どこからでもアクセスできる利便性の裏側で、攻撃者にとっても侵入の機会が増大しているのです。

このため、ネットワークの境界線を守る従来のセキュリティ対策だけでは不十分であり、個々のアカウントを保護するMFAの重要性が高まっています。

参考

クラウドサービスの利用状況の推移 | 総務省

MFA（多要素認証）を実現する3つの認証要素

MFAで組みあわせる「異なる要素」とは、具体的に何を指すのでしょうか。

認証要素は、大きく「知識情報」「所持情報」「生体情報」の3種類に分類され、MFAではこのうち2つ以上を組みあわせて利用します。例えば、パスワード（知識情報）とスマートフォンに届く確認コード（所持情報）をあわせるのが典型的な例です。

ここでは、それぞれの認証要素の特徴を具体例とともに解説します。

知識情報：本人だけが知っているパスワードやPINコード

知識情報とは、その人本人しか知らないはずの情報にもとづく認証要素です。「what you know（あなたが知っていること）」の頭文字をとって「WYK認証」とも呼ばれています。

最も代表的な例が、Webサービスへの登録時に設定するパスワードです。パスワード以外にも、スマートフォンのロック解除などに使われるPINコードや、銀行のキャッシュカードの暗証番号、秘密の質問への答えも知識情報に含まれます。

また、Androidで普及した「画面ロックのパターン入力」も、利用者本人が事前に登録したパターンを知っていることを前提とした知識情報の一種です。これらの情報は、ユーザーの記憶に依存するという特徴を持ち、認証の基本的なキーとして広く利用されています。

所持情報：本人が持っているスマートフォンやICカード

所持情報とは、その人本人が所有している物理的なモノにもとづく認証要素です。具体的には、認証アプリにあらかじめ自分の端末を登録して利用するスマートフォンや携帯端末、ワンタイムパスワードを生成する専用のハードウェアトークン、USBポートに接続して使用するセキュリティキーなどが挙げられます。

また、従業員証などのICカードや、SMSで一時的な確認コードを受け取るための携帯電話番号も所持情報に分類されます。物理的なハードウェアの所持を認証の条件とするため、原則として、物理的に盗難されない限り突破されにくい特徴があります。

生体情報：本人固有の指紋や顔などの身体的特徴

生体情報とは、個人の身体的な特徴や行動的な特徴にもとづく認証要素で、生体認証とも呼ばれます。

スマートフォンやPCのログインで広く普及しているのが、指紋認証や顔認証です。そのほかにも、眼の虹彩や網膜をスキャンする方法、手のひらや指の静脈パターンを読み取る方法、声紋やキーストロークの癖・署名の癖を識別する方法などがあります。

これらの情報は偽造や複製が非常に困難であるため、高いセキュリティレベルを実現できるのが大きな特徴です。

MFA（多要素認証）を導入する3つのメリット

MFAの導入によって得られる効果は、単に「ログインが安全になる」だけにとどまりません。セキュリティ強化、現場の運用負担軽減、そして対外的な信頼性という3つの観点で、組織にメリットをもたらします。

不正アクセスを防ぎセキュリティを大幅に強化できる

MFAを導入する最大のメリットは、「パスワードが突破されても被害につながらない」防御層を作れる点です。攻撃者がリスト型攻撃やフィッシングでIDとパスワードを入手しても、本人しかもたないスマートフォンへの通知承認や、本人の指紋・顔といった生体情報まではクリアできません。

この「第2・第3の壁」によって不正アクセスを水際で食い止め、情報漏洩やアカウント乗っ取りのリスクを大幅に低減させます。

MFAは、組織が取り組む情報セキュリティ対策のひとつです。MFA以外も含めた情報セキュリティ対策の全体像については、こちらの記事で詳しく解説しています。

パスワード管理における従業員の負担を軽減する

一見するとMFAは手間が増えるように感じられますが、長期的には従業員のパスワード管理における負担を軽減する側面ももちます。例えば、生体認証やセキュリティキーを導入すれば、複雑で長いパスワードをいくつも記憶したり、定期的に変更したりする必要がなくなります。

パスワードの使い回しや安易なパスワード設定といった、ヒューマンエラーに起因するセキュリティリスクを低減させる効果も期待できるでしょう。結果として、従業員はより安全かつスムーズにシステムへアクセスできるようになります。

国内外のセキュリティ基準や法令遵守につながる

MFAの導入は、コンプライアンス強化にもつながります。

近年、国内外のさまざまなセキュリティ基準やガイドラインで、MFAの利用が強く推奨、あるいは義務化されてきました。例えば、米国の国立標準技術研究所（NIST）が発行するガイドライン「NIST SP 800-63」では、認証におけるMFAの重要性が示されています。

国内でも、金融庁の「主要行等向けの総合的な監督指針」において、インターネットバンキングの重要な操作時に多要素認証の実装と必須化が明文で求められました。また、改正個人情報保護法のもとでの安全管理措置や、医療業界の「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」など、業種・業界によってはMFA相当の認証強化が明示的に要求されるケースも増えています。

自組織が属する業界の規制動向を改めて確認し、必要な認証強度を満たしているかチェックすることが重要です。

参考

主要行等向けの総合的な監督指針 | 金融庁

MFA（多要素認証）の主な活用シーン

MFA（多要素認証）は、今やさまざまなデジタルシーンで利用されています。その活用例は、組織が利用するクラウドサービスへのアクセスセキュリティ強化から、個人が日常的に使うSNSやオンラインバンキングのアカウント保護、さらにはテレワークに不可欠なリモートアクセスの安全性確保まで多岐にわたります。

これらのシーンでMFAがどのように使われているかを知ることで、具体的な導入のやり方やその効果をより深く理解できるでしょう。

Microsoft 365などのクラウドサービス

Microsoft 365やGoogle Workspace、AWSといった主要なクラウドサービスの多くは、標準でMFA機能を提供しており、管理画面から有効化するだけで利用を開始できます。

業務で複数のクラウドサービスを利用している場合は、IDaaS（Identity as a Service）を導入し、シングルサインオンとMFAを横断的に適用する方法が効果的です。さらに大規模な環境では、SASEソリューションのように、ネットワーク経路全体でアクセス制御とMFAを統合する選択肢もあります。

自組織が利用しているクラウドサービスの数と規模に応じて、個別設定・IDaaS・SASE（Secure Access Service Edge）のいずれが適しているかを見極めることが重要です。

組織内システムへのリモートアクセス（VPN）

テレワークの普及にともない、組織外から社内のシステムやサーバーへ接続するリモートアクセスでは、MFAが重要なセキュリティ対策となっています。代表的な活用例のひとつが、VPN（Virtual Private Network）接続時の認証強化です。

IDとパスワードによる認証に加えて、ワンタイムパスワードやデバイス認証などを要求することで、たとえ認証情報が漏洩したとしても、第三者による組織内ネットワークへの不正な通信を防ぎ、安全なリモートワーク環境を確保します。

近年は、VPNに代わってゼロトラスト・SASEといった新しいリモートアクセスモデルでもMFAが必須要素とされています。

個人向けサービスのログイン認証

個人が利用するサービスにおいてもMFAは広く普及しています。

Twitter（現X）、Facebook、InstagramといったSNSでは、アカウントの乗っ取り被害を防ぐためにMFAの設定が可能です。SNSは個人情報や交友関係、写真など、漏洩した場合のプライバシー被害が大きいうえに、乗っ取られたアカウントが詐欺メッセージの送信元として悪用されるリスクもあります。

多くのSNSでは、Google AuthenticatorやMicrosoft Authenticatorといった無料の認証アプリを使ってMFAを有効化できるため、誰でも手軽にセキュリティを強化できる点が普及の後押しとなっています。

また、国内大手のID基盤でもより安全な認証方式への移行が加速しています。LINEヤフーは2026年4月、Yahoo! JAPAN IDのログイン方法を生体認証ベースの「パスキー」へ一本化する方針を発表し、2027年春までにパスワードのみでのログインを終了する予定です。

すでにログインユーザーの約60％がパスキーを設定済みで、約90％がパスワードレス認証を利用しているとされ、個人向けサービスにおいてもパスワードに頼らない時代へと急速に進んでいます。

参考

Yahoo! JAPAN ID、安全性・利便性向上を目的としてログイン方法を「パスキー」に一本化へ

金融取引時の追加認証

組織のセキュリティだけでなく、個人の金融取引やオンラインショッピングでも、ログイン時の認証に加えて、個別の取引時に追加の認証を求める仕組みが採用されています。ECサイトでは、クレジットカード決済時に「3-Dセキュア（EMV 3-D Secure）」による認証コードや生体認証を求める仕組みが導入されており、不正利用の防止に役立っています。

一方、法人向けインターネットバンキングで採用されているのが、取引内容の改ざんを防ぐカメラ付きトークンを使った「トランザクション認証」と呼ばれる方式です。組織で経費精算や法人カード決済をオンラインでおこなうケースが増えるなか、これらの個人向けサービスのMFA設定は、間接的に組織のセキュリティにも関わる重要なポイントといえるでしょう。

MFA（多要素認証）ツールの選び方・比較ポイント

MFAを導入する際は、セキュリティ強度だけでなく、利用者の使いやすさや導入・運用にかかる負荷も含めて認証方式を選ぶことが重要です。

代表的な認証方式には、認証アプリ、SMS、生体認証、セキュリティキーなどがあり、それぞれ特徴が異なります。

代表的な認証方式の特徴・メリット・注意点を以下の表にまとめました。自組織の利用環境や求めるセキュリティレベルに合わせて比較しましょう。

MFAツールを選ぶ際に確認したい4つのポイント

MFAツールを選定する際は、認証方式だけでなく、導入後の運用まで含めて比較する必要があります。特に、以下の4点を確認しましょう。

MFA（多要素認証）導入前に知っておくべき注意点

MFAはセキュリティ強化に非常に有効ですが、導入を成功させるには事前におさえておくべきポイントがいくつかあります。

特に、対象となるIT資産の把握、コスト面、現場の運用面では想定外の負荷が発生しやすく、準備不足は導入後のトラブルにつながります。
導入前に以下の3つの注意点を確認しておきましょう。

導入対象となるIT資産・アカウントを正確に把握しておく

MFAを効果的に導入するには、組織内にどのような端末やアカウントが存在しているのかを正確に把握しておくことが欠かせません。把握が不十分なまま導入を進めると、MFAの対象選定に漏れが生じたり、退職者アカウントや管理外端末が放置されたりと、肝心なところでセキュリティの抜け穴が残ってしまう恐れがあります。

特に、クラウドサービスやSaaSの利用が広がる現在では、部門ごとに個別導入されたツールや、いわゆるシャドーIT（管理部門が把握していないIT利用）の存在も含めて、組織全体のIT資産・利用状況を一元的に見える化する仕組みが求められます。

たとえば、当社のIT資産管理ツール「SS1」のようなソリューションを活用すれば、社内のPC・スマートフォン・アカウント情報を一元管理でき、MFAの導入対象を漏れなく洗い出すことが可能です。導入計画から運用フェーズまでをスムーズに進めるためにも、まずは組織内のIT資産を可視化するところからはじめてみましょう。

導入時だけでなく運用にかかるコストも考慮する

前述のとおり、MFAツールの選定では、初期費用やライセンス費用だけでなく、導入後の運用コストまで含めた比較が重要です。

従業員へのトレーニングや、認証デバイスの紛失・故障といったトラブルに対応するためのヘルプデスク体制の維持にもコストがかかる点を忘れてはいけません。無料の認証アプリなども利用できますが、組織全体で統制をとるには相応の計画と予算が不可欠です。

認証の手間が増えユーザーの利便性が下がる可能性

MFAは認証のステップが増えるため、ユーザーにとってはログイン時の手間が増加し、利便性が低下する可能性があります。特に、ログイン頻度の高いシステムにMFAを適用すると、従業員の生産性に影響をおよぼすことも考えられます。

また、システムの設定ミスや通信環境の問題で認証がうまくいかず、ログインできない「認証ループ（認証画面が繰り返し表示される状態）」のようなトラブルがおこる可能性もゼロではありません。導入にあたっては、従業員への丁寧な説明と、トラブル発生時のサポート体制を整えておくことが重要です。

MFAに関するよくある質問

ここでは、MFA（多要素認証）に関して多く寄せられる質問とその回答を紹介します。MFAを導入することでセキュリティは強化されるのか、認証に使うデバイスをなくしてしまった場合の対処法、そしてどのような認証方法を選ぶべきかといった、導入を検討するうえでの具体的な疑問点を解説します。

MFAを導入すればセキュリティは絶対に安全ですか？

いいえ、MFAを導入してもセキュリティが絶対に安全になるわけではありません。MFAそのものを狙った攻撃手法も登場しており、代表的なものに次の2つがあります。

こうした攻撃を防ぐには、フィッシング耐性のある認証方式（パスキー・FIDO2セキュリティキーなど）の採用や、利用者への注意喚起もあわせて検討することが大切です。とはいえ、MFAがパスワードのみの認証に比べてセキュリティレベルを格段に向上させる、非常に有効な対策であることに変わりはありません。

補足：MFAの進化形「パスキー」とは？仕組みと特徴

パスキーは、Apple・Google・Microsoftなど主要IT企業が中心となって策定した「FIDO2／WebAuthn」規格に基づく、新しい認証方式です。利用者はあらかじめスマートフォンやPCに「秘密鍵」を保存し、ログイン時には指紋・顔認証などの生体情報で本人確認をおこなうことで、サービス側にパスワードを送ることなく安全に認証できます。

従来のID＋パスワード認証では、入力した情報が偽サイトに盗まれるリスクが常につきまといました。パスキーでは、秘密鍵そのものが端末の外へ出ることがなく、認証情報を窃取することが極めて困難です。フィッシング攻撃や総当たり攻撃に対して高い耐性をもつことから、「フィッシング耐性のある多要素認証」とも呼ばれます。

MFAとの関係でいえば、パスキーは「所有要素（端末そのもの）」と「生体要素（指紋・顔）」という2つの要素を、1回の操作でまとめて満たす方式といえます。広い意味ではMFAの進化形と位置づけられ、利用者にとってはパスワード入力や認証アプリの起動も不要となるため、セキュリティ強化と利便性向上を同時に実現できる点が大きな特徴です。

認証に使うスマートフォンを紛失した場合はどうなりますか？

多くのサービスでは、MFA設定時にバックアップコードが発行されます。スマートフォンを紛失した際は、このコードを使ってログインし、MFA設定の変更や一時的な解除をおこないます。

組織で管理されているシステムの場合は、速やかに情報システム管理者に連絡し、対応を依頼するのが一般的です。管理者側でMFAをリセットし、新しい端末で再設定する流れになります。

導入する際にどの認証方法を選ぶべきですか？

セキュリティ強度と利便性のバランスを考慮して選ぶことが重要です。

一般的には、Microsoft Authenticatorなどの認証アプリによるプッシュ通知やワンタイムパスワード（OTP）が推奨されます。メールやSMSを利用した方法は、通信の盗聴リスクがあるため、ほかの方法が利用できない場合に限定するのがよいでしょう。

また、利用者の状況に応じて認証方法を変更するAdaptive MFA（適応型多要素認証）機能をもつツールを採用するのも有効な選択肢です。

まとめ

巧妙化するサイバー攻撃やクラウドサービスの利用拡大により、パスワードだけに頼った認証では組織の情報資産を守りきれない時代になっています。

MFA（多要素認証）は、こうしたリスクへの最も実効性の高い対策のひとつであり、不正アクセス防止だけでなく、従業員のパスワード管理負担の軽減やコンプライアンス強化にもつながります。導入にあたってはコストや利便性とのバランスを見極めつつ、自組織の利用環境にあわせて適切な認証方法を選定し、段階的にMFAを浸透させていくことが重要です。

著者プロフィール
SS1LAB編集部
IT資産管理ツールSS1/SS1クラウドを開発・販売している、株式会社ディー・オー・エスの営業企画部メンバーで構成されています。IT資産管理・ログ管理・情報セキュリティ対策など、情シス業務の効率化に役立つ最新トレンド情報を随時発信中！